1.学士課程教育の充実強化

• 学年暦や教育プログラムの見直しなど、制度設計にかかる検討をはじめ、新たな教授手法の構築やカリキュラムの見える化・実質化など、全学に共通する教学事業の充実強化に取り組む。
• 個別学部の特色に応じた教学事業の展開を図ることにより、学士課程教育の充実に努める。
• 併せて、本学における総合的な教員養成の在り方にかかる将来方策の検討を行う。
• 建学の精神を体現した教学事業の検討を行う。

（当該Act-P No.2-1-1, 2-1-2, 2-1-3, 2-1-4）

2.包括的学生支援体制の整備

• ラーニング・コモンズ機能の充実を図り、学生参画型の「学びのスタイル」を実現するとともに、学生ポートフォリオシステムの導入・活用などを通じて、学生の自立的かつ主体的な学びを支援する。また、多様な支援を必要とする学生支援体制の実質化に取り組む。

（当該Act-P No.2-2-1）

3.正課・課外を問わず教育の特色化に資する教学展開方策

• 教育の特色化を果たすため、学部や学科規模で学生と教員が協働して取り組むアクティブ・ラーニング型の特色ある教育活動からボランティア活動、学生が実施主体となって取り組む活動、さらには、東京オリンピック・パラリンピックを視野に入れた選手育成及びサークルの活動に至るまで、正課・課外を問わず個性的で活発な活動に取り組む事業に対して、全学的な活性化に資するものとすべく、制度設計を含めた積極的な支援を行う。

（当該Act-P No.2-3-1）

4.国際化政策の推進

• 国際化をさらに推進し、全学的なグローバル化対応を図る。短期留学プログラムを含めた留学制度の充実、国外大学とのジョイント・ディグリープログラムや包括的な連携方策等を検討するなど、グローバル化時代に応じた大学全体の国際化を推進する。

（当該Act-P No.2-4-1）

5.奨学金制度の抜本的な見直し

• 奨学金制度の効果を高めるため、配分方法の見直しや新たな奨学金原資の獲得方策の検討を行う。
• 奨学金によらない経済支援のあり方についても検討し、学ぶ意欲の高い学生がさらに向上心を高められるスキームを構築する。

（当該Act-P No.2-5-1）

6.キャリア支援活動の高度化

• キャリア支援活動を高度化し、新たな次元の支援サービスを展開する。ここでは、大学院生や留学生に対する就職支援の充実、企業との関係構築を深めたより手厚い就職支援スキームの構築、校友とも連携した就職支援やインターンシップの検討などを行う。

（当該Act-P No.2-6-1）

7.特色ある研究体制の確立

• 本学らしさを備えた研究の特色化に資するものとして、「世界仏教文化研究センター」における活動の実質化と広報体制の確立、強みのある研究を推進するための学内支援制度の見直しや重点化、2015年度に開設した農学部の教学資源を活用した幅広い研究・社会連携方策の展開などに取り組む。

（当該Act-P No.2-7-1）

8.外部研究資金の獲得および研究活動の充実強化に向けたスキームの確立

• 研究のさらなる充実化と外部研究資金の獲得に向けて、新たにインセンティヴ要素の充実を検討するとともに、科研費獲得に向けた諸制度の充実・整備や、外部研究資金獲得・誘致に向けた体制の整備を行う。

（当該Act-P No.2-8-1）

9.地域連携の推進

• 都市計画などの地方自治体における長期的な地域づくりに積極的に参画し、その担い手として、本学の教学資源を活用しながら地域の発展に向けた取り組みを行うとともに、地域に根ざした大学づくりに取り組む。

（当該Act-P No.2-9-1）

10.大学運営体制の高度化

• 経営の継続性を担保し、本学の持続可能性を高めるために、事務組織体制の充実に取り組むととに、教職員の協働体制の構築を図る。
• 校友組織との包括的な連携関係を構築することにより、学生就職率の向上、対外的な渉外機能の向上、外部資金の獲得、産官学連携の推進などプラス効果に繋がるスキームを検討する。

（当該Act-P No.2-10-1, 2-10-2）

※「 Act-P」は、「アクションプラン」の略称です。