龍谷 2008 No.65

学部News
文学部経済学部経営学部法学部
理工学部社会学部国際文化学部短期大学部法科大学院

文学部  
博物館実習十二月展
「聖獣〜人が創りし獣たち〜」開催される


展示物と実習生
展示物と実習生
 文学部の博物館実習では、毎年11月末から12月初めにかけて、これまでの実習で学んできた成果の集大成として実習生の自主企画による「十二月展」を開催している。25年以上の実績があるため「恒例の」といってもいいのだが、実習生にとっては、学生生活のなかで、最初で最後の展示会となる。
  実習生は、6月から、この展示会のテーマを決めるために講義終了後何度もミーティングを重ね、7・8月の暑い盛りに、京都や周辺地域を中心にテーマに沿った展示品の調査を行なう。10月に入れば、実習室への出入りも一層激しくなり、遅れている部署へのお願いが、『哀願』から『強迫』へと変わっていく。なんとか開催日に間に合わせようと、実習室は怒号も飛び交う場となる。
  ポスターやチラシ、パンフレットが刷り上がり、大宮学舎本館展示室に展示品が搬入されると、わずか4日間ではあるが、ようやく「十二月展」の開催という運びになる。天候や入場者数を気にしつつ、入場者への応対、質問への対応はもとより、展示に不備があれば、その修正へと、休む暇などどこにもない。
  本年度の「十二月展」のように、テーマが明確で、広報がしっかりしていると、入場者の7割近くが学外者ということになる。半年余りの努力が報われる瞬間でもある。
  次回の「十二月展」にも、ぜひとも多くの方々に来場していただきたいと、念じる次第である。

経済学部  
2007年度第1回経済学部
アドバイザリーボード・シンポジウムを開催


第1回経済学部アドバイザリーボード・シンポジウムの様子(発表者 渡利夏子氏)
第1回経済学部アドバイザリーボード・シンポジウムの様子
(発表者 渡利夏子氏)
 経済学部アドバイザリーボード・シンポジウム「原点に立ち返っての大学改革ー経済学部からの試みー」を、2007年11月30日午後3時より3時間にわたって開催した。
  経済学部アドバイザリーボードは、外部の情報・教育学の専門知を学部の意思決定過程に継続的に組み込むために設置したものである。今回は学士課程教育の再構築を課題として、ボードメンバーである猪木武徳氏(国際日本文化センター教授、日本経済学会会長)、飯吉弘子氏(大阪市立大学大学教育研究センター准教授)、渡利夏子氏(東北大学総長室元助手)の三氏を講師に招いて、「学部教育に求められることー経済学の場合」、「大学を取り巻く環境変化と学士教育課程に求められるもの」、「米国スタンフォード大学に学ぶ学士教育課程改革のあり方ー評価、計画、選択、調整、実施」と題して講演いただき、質疑応答を行なった。
  各氏の講演は、極めて示唆に富んだ内容であり、シンポジウムは非常に有意義なものとなった。経済学部では、これからも定期的にボードメンバーを招いたシンポジウムを開催し、そこで得られた知見を学部改革に反映させていく予定である。

経営学部  
中国大連市で現地研修実施
経営学研究科日中連携ビジネスプログラム


フィージビリティ・スタディの授業風景
フィージビリティ・スタディの授業風景
 2007年8月11日から19日までの9日間、経営学研究科ビジネスコース生2名が、中国大連市にある大連工業大学と大連外国語学院において、フィージビリティ・スタディ及び短期語学研修を行なった。
  フィージビリティ・スタディは日中連携ビジネスプログラムに設けられた科目。1年次の「ビジネス・プランニング」の授業で、実際に中国で展開するビジネスプランを立案検討し、2年次に、その立案したプランに基づいて現地(大連市)調査を行ない、報告書をまとめるという内容の科目である。
  学生交換協定先である大連工業大学のベテラン教員の指導の下、バスで市内や郊外の日系企業を視察し、現地駐在員の方との交流を深めた。
  一方、語学研修においても、学生交換協定先でかつ語学教育でも大変定評のある大連外国語学院で、3日間の短期語学研修をマンツーマン形式で実施した。
  2006年4月にスタートした日中連携ビジネスプログラムは2年目を迎え、いよいよ初の修了生(MBA)を送り出すことになる。
  経営学研究科の日中連携ビジネスプログラムは、これまでの座学中心の大学院教育から中国ビジネス即戦力養成をめざし、日々取り組んでいる。お問い合わせは、左記のメールアドレスまで。
g.b@ad.ryukoku.ac.jp

法学部  
特別研修講座「矯正・保護課程」
開設30周年記念事業を実施


講演中の左藤恵氏
講演中の左藤恵氏
 特別研修講座「矯正・保護課程」は、1977年に「矯正課程」として開設された。その後、更生保護にかかる科目の充実を図り、1995年に改称し現在に至る。開設30周年を迎える本年度は、この節目を記念して、様々な「開設30周年記念事業」を実施した。
  去る9月8日には、かねてより研究交流のあった李茂生台湾大学教授、謝如媛中正大学助理教授を招き、「日台国際矯正・保護シンポジウム」を開催。日本と台湾の刑事司法分野における学理と実務などについて活発な意見交換が行なわれた。
  また、10月27日には、本学大宮学舎において、浄土真宗本願寺派大谷光真門主をはじめとする有縁の方々に参集いただき、開設30周年記念講演会ならびに記念式典を開催した。記念講演会では、元法務大臣で学校法人大谷学園理事長の左藤恵氏に講演をいただいた。記念式典では、冒頭に福島至矯正・保護課程委員長より、これまでに延べ8300名以上の学生が本課程に学び、多数の卒業生が矯正・保護の最前線で活躍されているなど、30周年の歩みについて紹介がなされた。引き続き、来賓や出席者の方々から祝辞や挨拶が述べられ、終始賑やかな時間が流れた。
  さらに、12月12日には、長年本課程の発展にご尽力いただいている坂東知之・長谷川永両客員教授による特別講演会が開催され、現在矯正・保護課程で学んでいる学生達が貴重な講演に耳を傾けた。

理工学部  
環境ソリューション工学科
本格的なフィールドワークを体験


潜水コースの調査体験の様子
潜水コースの調査体験の様子

 理工学部環境ソリューション工学科は、自然現象についての生態学的理解を基盤におき、工学的な知識や技術を活かすことにより、環境の保全と持続可能な社会の構築に貢献する人材を育成することを目的としている。この学科の象徴的な科目が、環境問題の現場で本格的なフィールドワークを体験する「環境実習」である。
  2007年度は、4つのコースが開講された。韓国ソウルの上下水道や廃棄物処理施設を訪れて海外の環境問題を学ぶコース、北九州市エコタウンで先端的な再資源化施設を見学するコース、紀伊半島の森林で生態学的調査を体験するコース、そして、沖縄の珊瑚礁で潜水調査を体験するコースである。
  潜水コースでは、盛夏の沖縄県伊江島において、およそ1週間の合宿が行なわれた。このコースでの実習内容は、〈1〉水域での環境学でしばしば用いられるスキューバ・ダイビング技術を身につけること、〈2〉調査区設置などの水中調査の体験、〈3〉各自が抱いた疑問に対する自由研究の取り組み、の3つである。

 タンクを背負った水中調査では、はじめは呼吸をすることに懸命だった受講生たちも、3日目を過ぎると自分たちの周りに多様な生物が生息していることに気づく。珊瑚礁は、生物の多様性が地球上で最も高いとも言われ、そんな生物群集を間近に観察することができる。純粋な発見や疑問と、それにともなう新鮮な興奮が、受講生の好奇心を刺激したのだろう。会話ができない、機材が浮かぶなど、陸上ではあり得ない困難に悩まされながらも、受講生15名は、独創的な研究テーマに取り組んでいた。


社会学部  
ノートテイク交流会開催!

グループごとに意見交換する学生たち
グループごとに意見交換する学生たち

 2007年11月26日、学生交流会館で、第1回「ノートテイク交流会」が開催された。この交流会は、これまでノートテイカーと利用者、また、ノートテイカー同士が直接コミュニケーションを取る機会がなかったため、意見交換や交流を目的に開催したものであり、社会学部生をはじめとするノートテイカー21名が参加した。
  交流会では、4グループに分かれて「ノートテイクを始めたきっかけ」や「ノートテイクへの思い」など、フリートーク形式で手話通訳や筆談を交えて話し合った。授業で、テイカーや利用者が不安や疑問を感じていること、直接面と向かって言いにくい悩みなどについて、他のテイカーの話を聞くことができ、情報共有をすることができた。
  また、12月開催の交流会では、「利用学生・ノートテイカー意見交換会」アンケートを実施し、利用者がテイカーに「もっとこうしてほしい」など要望を伝えるなどテイカー同士の横のつながりができ、今後のノートテイク制度改善へ向けて動き出した。

※ノートテイクとは、ノートをとったり要約するのではなく、利用学生の耳代わりとなるということで、講義中にリアルタイムで行なわれる筆記通訳のことです。


国際文化学部  
「近代インドが切り拓いたもの」をテーマに、
長崎暢子教授が退職記念最終講義


最終講義の様子
最終講義の様子
 長崎暢子教授の退職記念最終講義が、「近代インドが切り拓いたものー実践のなかの真理と非暴力ー」と題し、2008年1月11日に瀬田学舎で行なわれた。
  長崎教授は、南アジア近現代政治史研究において日本を代表する研究者であり、東京大学教養学部、東京大学大学院総合文化研究所などで教鞭をとった後、1998年に龍谷大学国際文化学部に着任した。
  龍谷大学着任後は、開設間もない国際文化学部の教育・研究活動を牽引。さらに大学院の創設に尽力し、初代国際文化学研究科長を務めるなど、学部・研究科の発展に大きく貢献してきた。また研究面では、2005年度に文部科学省の学術フロンティア推進事業(AFC)に採択された「アフラシア平和開発研究センター」のセンター長として、瀬田学舎「智光館」を拠点に、紛争解決と秩序・制度の構築に関する先導的な共同研究をリードしてきた。
  最終講義では、自身が紛争解決や非暴力の思想に関心をもった経緯についても触れながら、近代インドにおけるガンディーの非暴力の実践やその背景にある宗教思想について、長い研究生活の中で培った理論をもとに講義が行なわれた。
  当日は、学生や卒業生、教職員など400名を超える聴講者が会場に詰めかけ、立ち見が出るほどの盛況の中、熱心に耳を傾けた。講義終了後も、多くの学生や卒業生に囲まれる長崎教授から、その人柄と功績の大きさがうかがえた。


短期大学部  
特色GP関連事業の「ふれあい大学」で救急救命を学ぶ

救急救命プログラムに取り組む受講生
救急救命プログラムに取り組む受講生
 2007年10月9日、2006年度 文部科学省 特色ある大学教育支援プログラム(特色GP)に採択された事業のひとつ「ふれあい大学」の中で、救急救命の基本を学ぶプログラムが展開された。「ふれあい大学」は知的障がいなどをもつ受講生と、学生がともに学びあう場として今年で6年目を迎える。今回のプログラムは、救急救命士資格や看護師免許をもつ短期大学部教員が講師となり、ここ数年一次救命処置に役立てるために、駅などを含む公共施設で設置が進んでいるAED(自動体外式除細動器)を用いた救急救命法や、心臓マッサージの基本を学ぶというもの。受講生たちは、AEDやトレーニング用の人形などを前に、実習を交えながら真剣に取り組んだ。学生たちは受講生をサポートするために、AEDに関する事前説明などを受けた上で、受講生とともに本プログラムに臨んだ。
  本プログラムの目標は、人から援助を受けるだけでなく、人を援助することを体験的に学び合うこと。プログラムを終えた受講生や学生達は、いざというとき、自分にも人のためにできることがあるということに、改めて気づかされたようであった。
  こうした実践的なプログラムを継続的に実施し、今後も短期大学部では特色ある教育プログラムの展開をめざしていく。

法科大学院  
2008年度法科大学院の入試と修了の周辺
「頑張れ、龍谷大学法科大学院生!」


【写真1】2008年度入学予定者対象 「特別講演会」講師 竹下義樹 弁護
【写真1】2008年度入学予定者対象
「特別講演会」講師 竹下義樹 弁護士
 2007年9月29・30日の両日、本学と東京会場において、2008年度法科大学院前期入学試験を実施した。2005年4月に第一期の大学院生を受け入れた本学法科大学院も、今回で第4回の入試になる。募集人員50名(一般35名、社会人15名)に対して応募者は、185名(一般145名、社会人40名)、合格者は102名(一般84名、社会人18名)であった。2008年2月には募集人員10名(一般若干名、社会人若干名)の後期試験があった。応募者は、17名(一般12名、社会人5名)、合格者は10名(一般8名、社会人2名)であった。
  合格者に対しては、入学準備のための様々な催しが開かれている。10月20日の「合格者のつどい」をはじまりとして、11月10日には本学出身の竹下義樹弁護士による講演会が開催された【写真1】。また、法学連続セミナーと題して、「民法を『使いこなす』とは?」(兒玉寛)、「市民のための刑法」(石塚伸一)、「憲法を学ぶ、憲法で学ぶ」(森英樹)、「労働法を学ぶ〜労働判例との付き合い方〜」(萬井隆令)、「法情報について」(浜井浩一)、「民事裁判の基礎」(萩屋昌志)などの講演が行なわれた。毎回、市民のために働く法律家になるためのスピリットや法科大学院における学修の心得について、参加者とスタッフが語り合う懇談の場も設けている【写真2】。法律家への試練は、すでにはじまっている。


【写真2】2008年度入学予定者対象 「特別講演会」開催時の学修相談
【写真2】2008年度入学予定者対象
「特別講演会」開催時の学修相談
   司法改革の流れの中、法曹人口の大幅な増員を目標に開設された全国約70の法科大学院は、いま厳しい状況に置かれている。当初想定されていた年間3000人という目標に疑問を呈する弁護士会が現れはじめている。また、司法研修所の卒業試験の不合格者の多さが問題となっている。新司法試験の出題をめぐって、大学出身の出題委員が、事前に問題を漏洩するというようなスキャンダルが世情をにぎわせた。
  本学もこの3月、初めて修了生を送り出す。3年間の法科大学院での厳しい教育プログラムを修め、勇躍、新司法試験に挑戦すべく準備中の修了生たちの将来は、大きな可能性を秘めている。しかし、その行く手には数かずの荒波が待ち構えている。
「頑張れ、龍谷大学法科大学院生!」

社会学研究科
職業人養成目的のジャーナリズムコース
社会学研究科4月に新入生を迎える

 社会学研究科社会学専攻修士課程に、職業ジャーナリストの養成を目的とするコースが新設され、4月に新入生を迎えることになった。
  大手マス・メディア企業に限らず、企業広報やフリージャーナリストとして活躍する職業人を育成することが狙い。職業ジャーナリスト育成を教育目標に掲げた大学院コースの新設は、日本では新しい試みである。
  本コースでは、新聞、テレビ、ラジオなど既存のメディアに加え、インターネットをはじめとする新しいメディア、企業や行政の広報部門など現場で即戦力となる「専門知識を有する職業人」教育を実施する。
  講義は、本学に所属し、新聞社や通信社で報道に従事した経験のある教員らが担当する。また、ジャーナリストとして現場で活躍しているプロを招く、実践型の授業も展開する予定だ。
  開講科目は、国際ジャーナリズム演習や地域メディア研究、ライティング研究、調査報道・記事制作実習など実践重視型の科目が中心になっている。



新学部長が決まりました

時代を拓く新カリキュラムと多彩なコースでみなさんの夢の実現を後押し

元山 健 教授
法学部長
もとやま けん
元山 健 教授
(任期:2008.4.1〜2010.3.31)
 2003年法学部に着任。専門は憲法学。イギリス憲法の研究にも取り組む。学会では全国憲法研究会運営委員、憲法理論研究会事務局長などを歴任。学内では学生・キャリア・研究の各主任、評議員などを務めた。
  法学部では今年から新しいカリキュラムが始まる。学科の壁を越えて学べる柔軟なカリキュラムはそのままいかし、「司法コース」での教員との対話型授業や「公共政策コース」でのNPO・地方自治体との連携授業など、意欲的な授業が用意されている。多彩なコースを設けることによって、これまでの充実したゼミナールとあわせて、一層系統だったきめ細かな教育を展開していく予定である。
  元山教授は「学部はもちろん、大学院、法科大学院、そして全学の教職員と手を携えて、創設41年目を迎えた法学部の新たな発展に努めたい」と抱負を語っている。

ASK(Act, Seek and Keep moving)の精神で

嵩 満也 教授
国際文化学部長
だけ みつや
嵩 満也 教授
(任期:2008.4.1〜2010.3.31)
 学生生活主任、学内評議員などの役職を歴任し、学部長は2期目。専門分野は宗教学。特に親鸞思想の現代的な解明を主な研究課題としている。国際文化学部ではコース制の導入やカリキュラムの見直しなど様々な改革に取り組んでいる。「その成果を見極め、さらなる学部の発展につなげていくことが、二期目の大きな課題だと考えている。一方、大学全体も、370周年という節目の年を目の前にして、今後、長期計画などの議論も本格化することになる。長い大学の伝統を踏まえる中で、国際文化学部の特色を発揮しつつ、その発展に寄与できるよう努めたい。昨年から学部のスローガンとしている『行動し探求し続ける人材育成を目指す』 We ASK(Act, Seek and Keep moving)youの精神で、2期目の学部・大学運営にあたりたいと考えています」と抱負を語る。

国際交流を通じて、学生の自己変革を支援

細田 信輔 教授
経済学部長
ほそだ しんすけ
細田 信輔 教授
(任期:2008.4.1〜2010.3.31)
 専門は中部ヨーロッパ社会史。特にドイツとポーランドにまたがる地域における近代化や民族問題の研究を中心とする。ポーランドとドイツへの計7年の留学経験と現地で築いた人的ネットワークを基に、ゼミ単位で学生間の国際交流に尽力している。
  「昨年訪問したポーランドでは、学生達が自国の現在と将来について仲間内で、ごく自然に討論する姿が印象的でした。そんな彼(女)らと直に接した本学の学生たちは『同じ世代なのに何でこんなに違うの 』という表情で一様にショックを受けていました。別な見方をすれば、それだけ日本の若者が自分の現状にもどかしさを感じているのかもしれません。でも、こういった経験が自分を変える第一歩になるものです」。
  続けて若者にとっての大学の存在意義についてはこう語る。「自己変革の場であることが一つの指標となるのではないでしょうか。学生間の国際交流はそのための刺激的な方法であり、学部として意欲的に取り組んでいきたいと思っております」。
  2006年度より経済学部は現代経済学科・国際経済学科にの2学科制となった。学部はもとより大学のさらなる国際化に向けて意気込んでいる。



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