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 政策学部では、ヨーロッパの都市において現地大学と連携して国際CBLプログラムを2022年度より開講しています。2025年度は、イタリア・トリノ市において、トリノ工科大学と連携し、グリーン・トランジション政策について学んでいます。2026年3月1日~6日の現地プログラムについて、参加学生の報告を発信しています。

3月5日(木)
【参加学生からの報告】
 午前9時から、3つのグループに分かれ、明日のプレゼンテーションに向けての話し合いや、今まで学んだ講義のまとめ、パワーポイントの作成を行いました。
グループは、①食料政策、②ネイチャーベースドソリューション(以下NbS)、③都市開発、ソーシャルジャスティス に分かれて準備を行いました。私たちは食料政策を担当しました。
 10時半頃に経過報告を行いました。

私たちの食料政策グループは、プレゼンテーションの骨組み作り、リカルド先生の講義のまとめ、実際に行ったマーケットでの様子の写真をまとめるところまで進めました。
・食料政策は「農業政策」だけでなく様々な部門によって推進されること
・都市食料政策の定義・イタリアと日本の解釈の違い
・都市のフードシステムの仕組み
・イタリア(トリノ)の政策
・政策が行なわれた背景
・現地調査の様子・感じたこと
・他のテーマ(NbS、ソーシャルジャスティス)との関連
・日本の事例
という構成で進める方針になりました。

 先生にアドバイスを頂き、フードポリシーの中でも大きい役割をもつ大学ができることは何か、ステークホルダーは何か、主体になっている人が誰なのか、トリノ市が実際に地域に出て、地域の一番近いところから声を聞いてプロジェクトをしていること、市町村などの自治体のアプローチを構成に加えることになりました。
 また、フードポリシーの背景や、日本とイタリアの背景の違い、どうしてこの政策が必要なのか、自分が納得するような形でまとめると良いとコメントを頂きました。そして、ネットで入手できる範囲でも情報を集め、実際にマーケットに行って自分たちが気づいたことを取り入れることによって、発表にリアリティが出せると考えました。
 NbSのグループはNbS の定義を自分たちで再確認し、発表の流れの話し合いを行っていました。彼女たちはNbSの定義を、「開発などで減少したり荒廃した自然に新しく手を加えたりして元の自然以上の状態にして、貧困者などの脆弱者のことを考慮した気候変動の対応方法を考えること。また、誰でも利用できるコミュニティの場を作ること。」と定め、これからヨーロッパと日本の事例の比較をしようとしていると話していました。先生たちから頂いたアドバイスを元に、暑すぎて亡くなってしまう人たちが多いことについての自分たちの考え、NbSの背景、日本がなぜできていないかの考えをまとめ、パワーポイントを作成する見通しだそうです。
 ソーシャルジャスティスのグループは、ソーシャルジャスティスについて自分たちで再考、授業をまとめて構成を組み立てていました。日本におけるソーシャルジャスティスの範囲が広いため、考えるのが難しい様子でした。事例を絞って、比較を行う必要がありました。日本の点字ブロックがソーシャルジャスティスに含まれるのではないかという案を自分たちで出し、発表の導入として使う予定だそうです。クライメットシェルターに着目し、日本ではエアコンが設置されている家が多いため、あまり必要でないから意識が低いこと、逆に、日本特有の自然災害や帰宅難民などの危機にも目をつけて比較していく様子でした。
 昼食は大学のカフェテリアで購入。みんなでパソコンとにらめっこしながらサンドウィッチを頬張りました。
 昼食後14時の2回目の経過報告では具体的な内容の修正や補足を行いました。私たちのグループでは日本とイタリアを比較する上で、社会・コミュニティ、経済、持続可能性、環境、社会、安全性など、特定の指標に絞って表を示すことや比較する対象をイタリアと京都に変更し、京都の事例を増やすことを決めました。NbSのグループやソーシャルジャスティスのグループも先生方と相談しつつ、本格的に内容の肉付けに取り掛かっていました。
 20時に学校を出てホテルに戻り、それぞれ活動を再開しました。自分たちが納得いくところまで詰めてスライドを完成させ、明日の午前中に最終確認と発表練習を行う予定です。


グループごとに発表準備をしている様子①


グループごとに発表準備をしている様子②


本日のお昼ご飯

1日を振り返って
 これまでの数日間、さまざまな面からトリノの「持続可能性」について学んできました。その総まとめとして各グループ発表の準備を進めましたが、改めて自分たちの言葉で政策を再考し、比較し、整理してまとめることの大変さをひしひしと感じました。しかしこの過程を経ることで、今までの学びがより深まり、トリノの取り組みを自分たちなりに理解することができたのではないかと思います。また、他の都市や自分たちの住む地域と比較する視点を持つことで、持続可能な社会づくりについてより具体的に考えることの難しさと大切さを感じることが出来ました。明日の発表ではトリノ工科大学の学生の方々も来てくださるそうです。皆さんに私たちがこの数日間で得た知識や視点をしっかり伝えられたらなと思います。

南部 綾乃(政策学部2年生)
時岡 美菜(政策学部2年生)

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 政策学部では、ヨーロッパの都市において現地大学と連携して国際CBLプログラムを2022年度より開講しています。2025年度は、イタリア・トリノ市において、トリノ工科大学と連携し、グリーン・トランジション政策について学んでいます。2026年3月1日~6日の現地プログラムについて、参加学生の報告を発信しています。

【参加学生からの報告】
 午前中は、昨日と同様にヴァレンティーノ城キャンパスにて、トリノ工科大学の先生方から3つの講義を受けました。
 1つ目は「グリーントランジションとソーシャルイノベーション」についてです。緑地化は住民・生態系・経済の三側面に利益をもたらすとされています。オーストラリア・ブリスベン市の事例では、ヘドニック価格モデル(HPM)を用いた分析により、ゴルフコースを公園に転換すると、公園から半径750メートル以内の住宅価格が平均3%上昇すると推定されていることを学びました。
 しかし、都市公園の整備による地価上昇は「グリーン・ジェントリフィケーション」を引き起こす可能性があり、低所得者層に悪影響を及ぼす恐れがあります。そのため、家賃格差を防ぐための適切な政策が必要であることを理解しました。
 2つ目は「空き空間における再開発プロセス」です。カナダ・モントリオールを事例に、衰退や人口流出によって生まれた荒廃地は本当に無価値なのかという問いについて学びました。荒地は生物の生息地となり、都市の自然を多様化させる可能性があるという視点や、汚染された生態系も価値として捉える考え方について理解を深めました。
 3つ目は「トリノにおける都市食料政策」です。都市部では食料生産や農村への関心が薄れがちであるからこそ、環境問題や社会課題を食の観点から再考する必要があると学びました。トリノでは、市や大学が研究パートナーシップを組み、目的・行動・成果というプロセスを通じて、食料システムに関するデータベースの構築や関係者へのインタビューを行い、議論を深める場を設けていることを知りました。
 その後、龍谷大学大学院政策学研究科1年の山本安紋さんによる「復興における地域資源の役割―Territorioに焦点を当てて―」の発表を聴きました。東日本大震災の復興計画において意思決定が中心部に集中している現状を踏まえ、イタリア語の「Territorio」という概念を基に、主体的活動、ボトムアップ型の協働ラボ活動、オープンアクセス型社会資本の管理という3点から、「コモンズの精神」に基づく内発的発展の重要性について学びました。


講義を受けている様子

 13時にはトラムとバスを乗り継ぎ、トリノソーシャルファクトリーが支援するレストラン「Locanda(ロカンダ)」で昼食をとりました。このレストランは、若者や移民の雇用支援、社会的に困難な立場にある人々への就労トレーニング、地域コミュニティの形成などを目的として運営されていると説明を受けました。
15時には、トリノ市が運営する市立図書館(Biblioteca Civica Cesare Pavese)を訪問しました。ここは廃校となった中学校を改修して図書館として活用しており、老若男女が利用できる公共空間となっています。本の貸出だけでなく、子ども向けイベントや学習支援、学生の勉強スペースの提供など、多様な機能を持っていることを学びました。


図書館でお話を伺っている様子

 図書館ではさらに3つの講義を受けました。
 1つ目は「トリノ都市庭園のための組織モデル」です。自治体が土地を所有し市民に割り当てる地区菜園、自治体所有地をNGOが管理する菜園、そして自治体と協会が連携し社会的・技術的革新を目指す新たな都市型菜園の3類型について学びました。
 2つ目は「EUミッション100の気候中立およびスマートシティ」です。トリノはEUの2030年までに気候中立・スマートシティを実現する100の先導都市の一つとして選定され、その目標に取り組んでいます。さらに、2050年までに他のヨーロッパ都市が追随できるモデルとなることが求められていると説明を受けました。トリノ気候契約(CCC)に基づき、CO₂削減や公共空間の緑化、市民参加の強化が進められていることを学びました。
 3つ目は「ネイチャーベースドソリューション(NbS)」について講義を受けました。EUでは、研究事業として多くの資金を投じて100以上のプロジェクトが実施されており、その中で、トリノを対象としたproGIregというプロジェクトが紹介され、そこでは、都市農園や都市森林、通路緑化などのNbSが実施されていることを学びました。


図書館で講義を受けている様子

 1日を振り返ってこれまで私は、都市景観を向上させるためには緑を増やすことが最も効果的であると考えていました。しかし、緑地化による地価上昇が既存住民の生活を圧迫する可能性があることを知り、都市政策は景観だけでなく社会的公平性も考慮する必要があると感じました。

 また、荒廃地を撤去して再開発するのではなく、自然に返すという発想は私にとって非常に新鮮でした。日本では空き家問題に対して解体が選択されることが多いですが、自然化という視点はあまり一般的ではないように感じました。トリノの事例と日本を比較することで、新たな考え方を学ぶことができました。
 図書館見学では、廃校を地域の共有空間として再生し、幅広い世代が自由に利用している様子が印象的でした。私の住む地域では利用者層が偏っていると感じていたため、誰もが自分の目的に応じて利用できる環境が整っている点は非常に魅力的であると感じました。
 密度の濃い1日でしたが、多くの学びを得ることができた有意義な研修でした。

戌亥美咲(政策学部2回生)
宅和翠(政策学部2回生)

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Maniwa, Okayama Prefecture — a city surrounded by beautiful forests and mountains.

One of the strengths of the Ryukoku University Master’s Program in Economics is that it offers various opportunities for hands-on Project/Problem-Based Learning (PBL).
In July, 2025, a group of students—including international students such as Japanese government–sponsored students from Cuba and Laos, as well as Japanese students—participated in a field study on innovative wood manufacturing and forest resource management practices in Japan. Through this program, the students explored both private-sector initiatives and local government policies related to the forestry industry.
After World War II, large numbers of cedar trees were planted across Japan by local communities in order to address the shortage of timber for housing construction. Today, these trees are more than 60 years old and cover large areas of Japan’s mountainous regions. However, much of this timber remains underutilized. As Japan’s economy grew, domestic timber gradually lost its competitiveness against cheaper imported wood. As a result, vast areas of cedar forests have been left unmanaged, leading to the deterioration of forest ecosystems and increasing concerns about forest degradation.


A planted cedar forest in Maniwa

To address this issue, the Japanese government has introduced policies to promote the development of new products using these underutilized timber resources and to encourage their export overseas. One product expected to play a key role in this effort is CLT (Cross-Laminated Timber).
As part of this year’s PBL project, the students visited Maniwa City in Okayama Prefecture, where they learned about Japan’s largest CLT manufacturer and the local government’s efforts to develop infrastructure that fully utilizes local timber resources in collaboration with private companies. Maniwa City, located about 300 kilometers west of Kyoto, where Ryukoku University is based, is one of Japan’s leading forestry regions.
CLT is a wood-based construction material made by layering wooden panels with their fibers arranged perpendicular to one another, which significantly increases structural strength. In fact, CLT can achieve strength levels comparable to or even exceeding those of concrete in certain applications. The use of CLT enables the construction of mid- to high-rise buildings—up to around 20 stories—using primarily wooden materials. In Europe, CLT has already become widely used as a sustainable alternative to concrete in building construction.


A monument made of CLT (Cross-Laminated Timber)

On the first day of the field trip, after a three-hour journey to Maniwa, the students walked through locally planted forests to observe the forestry environment firsthand. They then visited a modern complex of buildings constructed using CLT, where they were able to see practical examples of this innovative material in architecture.
On the following day, the group visited Meiken Kogyo, a leading CLT manufacturer. The students toured the company’s state-of-the-art CLT mass-production facility as well as its biomass power plant. During the visit, the company’s president, Mr. Nakajima, gave a detailed presentation on the firm’s investment strategies, technological development, marketing priorities, and international business strategies, including approaches to overseas markets and pricing.


Tour of a biomass power plant of Meiken Kogyo


Students posing with President Nakajima and his staff members of Meiken Kogyo

The students also had the opportunity to hear from the Mayor of Maniwa City, Mr. Ota, who provided an overview of the city’s policies aimed at industrial transformation in the forestry sector. In particular, he explained the city’s comprehensive approach to “fully utilizing every tree in the region,” which includes infrastructure development and institutional reforms related to property rights among small-scale forest landowners.


Meeting with Mayor Ota of Maniwa City

One of the main objectives of this field study was to allow students to experience the realities of business and public policy while learning about the challenges and innovations introduced by various local stakeholders. Maniwa City is considered relatively advanced within Japan in terms of forest resource management and forestry-related industrial reform. Nevertheless, even here, the systems for effectively utilizing the large volume of unused timber in the mountains remain insufficient.
Through this experience, the students came to recognize that developing overseas markets for timber products and improving the productivity of local forest resources will be crucial for strengthening international competitiveness. With these insights, the group returned to Kyoto with new ideas and perspectives for further study.


Discussion at Meiken Kogyo’s CLT-built headquarters


 「龍谷大学吹奏楽フェスタ in 兵庫」を2026年2月23日にあましんアルカイックホール(尼崎市総合文化センター)(兵庫県尼崎市)にて開催し、約1500名の来場がありました。

 このたびの吹奏楽フェスタは、兵庫県内の尼崎市立尼崎高等学校、尼崎市立尼崎双星高等学校、甲子園学院中学校・高等学校、滝川第二高等学校の4校の吹奏楽部と本学吹奏楽部とのジョイントコンサートで、総勢450名が出演しました。各出演団体の情熱溢れる素晴らしい演奏とともに、終盤では出演4校と本学吹奏学部による大合奏が行われ、多くの方々に楽しんでいただける機会となりました。 
 
 また、「龍谷大学吹奏楽フェスタ in 兵庫」は、能登半島地震災害復興支援チャリティーコンサートとして開催し、皆様方の温かいご協力のおかげにより251,248円の募金が集まりました。
 (※2023年度からの3年間で各地開催の「龍谷大学吹奏楽フェスタ」における令和6年能登半島地震災害義援金の累計額は1,100,703円に達しました。)
 ご協力いただきました募金につきましては、その全額を日本赤十字社「令和6年能登半島地震災害義援金」へ寄付させていただきました。

■募金総額:251,248円
■募金寄付先:日本赤十字社「令和6年能登半島地震災害義援金」
■日付:2026年2月26日

多くの皆様方の来場ならびに、募金へのご協力ありがとうございました。









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作成者有限会社アップルップル

作成日2016/04/26

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作成者有限会社アップルップル

作成日2016/04/26

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  • 入試説明会(岡山会場)

    公募推薦入試〔2教科型〕、一般選抜入試について、対面形式での入試説明会を開催します(要予約・先着順・定員制)。 ※事前予約制(1申込につき、同伴者1名まで申込可能。定員に達し次第受付終了) 資料配布コーナーに、大学案内や学部パンフレット、過去問題集を設置します。 入試に関する質問にお答えする個別相談会も実施します。 <スケジュール> 受付開始 14:00〜 ⼊試説明 14:30〜15:10 個別相談 15:30まで イベント詳細、参加申込、注意事項などは以下のページをご確認ください。 https://www.ryukoku.ac.jp/admission/event/l...

  • 第2回法教育ユニット公開研究会【犯罪学研究センター主催】

    犯罪学研究センター法教育ユニットは、第2回法教育ユニット公開研究会を、下記のとおり開催します。 今回は、「冤罪教育の確立に向けて~甲山事件の教材化計画」という全体テーマに基づき、佐藤岬平氏(大阪暁光高校地歴公民科教諭)と山田悦子氏(甲山事件冤罪被害者)をお招きして授業の様子をご報告いただき、えん罪をテーマにした学習教材作成の試みについて議論を深めます。 ぜひ奮ってご参加ください。 【&gt;&gt;お申込みフォーム(Googleフォーム)】 ※お申込期限:2月22日(木)正午 第2回法教育ユニット公開研究会 ...

  • Zoomで行う「公民」での「国語的」模擬裁判授業_立命館宇治高等学校(公開授業)【犯罪学研究センター協力】

    犯罪学研究センターの嘱託研究員である札埜和男准教授(岡山理科大学・教育学部)が、法教育・法情報ユニットの活動として、下記の通り公開授業をZoomでオンライン開催します。 法教育とは,法律専門家ではない一般の人々が,法や司法制度,これらの基礎になっている価値を理解し,法的なものの考え方を身につけるための教育です。 法務省では法教育に関する様々な取組を推進しています。当センターの法教育・法情報ユニットは、その取組に賛同し、独自の企画を立ち上げ、どのような法教育の場が設けられるのかを活動を通して研究して...

  • 入試直前対策講座(豊中会場)

    <入試説明> 2020年度入試のポイントを紹介します。自分にあった入試方式を確認しましょう。 <龍谷必勝講座> 人気予備校講師による英語対策講座。解説では出題傾向をふまえ、解答テクニックや受験勉強のコツなども伝授! <個別相談> 出願方法・併願方法など、入試に関する相談を入試担当者が個別相談に応じます。 <スケジュール> 17:30~17:50 入試説明 18:00~19:00 英語必勝講座 ※対策講座終了後、個別相談を受け付けます。

  • 後援:第15回AIDS文化フォーラムin京都(10/4-5)

    詳細:https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-17244.html

  • テスト

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  • 国際学部 履修<履修登録手続編>

    ■履修<履修登録手続編>重要 履修<履修登録手続編>(通し)「時間割の組み方、登録の仕方、注意事項など」 20分 ※以下の動画は履修<履修登録手続編>(通し)を分けたものです。 1.履修登録の準備 基本事項の確認 「基本事項を確認しよう」 3分半 2.履修登録の流れ 「履修登録の流れ」 1分 3.時間割 必修編 「時間割を組んでみよう 必修科目編」 2分半 4.時間割 教養科目編 「教養科目で残りの科目を決めよう」 4分半 5.予備・事前登録 「科目を決めたら登録しよう 予備・事前登録」 2分半 6.本登録 「本登録しよう...

  • 国際学部 履修<履修登録手続編>

    国際学部 履修<履修登録手続編> ■履修<履修登録手続編>重要 &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; &nbsp; 履修<履修登録手続編>(通し)「時間割の組み方、登録の仕方、注意事項など」 20分 ※以下の動画は履修<履修登録手続編>(通し)を分けたものです。 1.履修登録の準備 基本事項の確認「基本事項を確認しよう」 3分半 2.履修登録の流れ「履修登録の流れ」 1分 3.時間割 必修科目編「時間割を組んでみよう 必修科目編」 2分半 4.時間割 教養科...

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作成日2016/04/26

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作成者KDL藤川

作成日2017/04/26

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作成日2017/05/08

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作成日2017/05/15

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作成日2016/04/26

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作成者KDL藤川

作成日2017/05/01

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