2022.03.16

【本件のポイント】

• 植物生命科学科から「生命科学科」へ名称変更
  近年の農学における基礎科学分野の進展と拡大に伴い、植物に加え微生物、動物の生命現象やゲノム工学のような応用科学分野を包括する「生命科学」に関する最先端の学びを展開
• 資源生物科学科から「農学科」へ名称変更
  作物学、園芸学、栽培学、育種学、土壌学、植物栄養学、植物病理学、昆虫学、雑草学など農学の根幹をなす教育を実施。より教育内容がイメージしやすい名称へ
• デジタルマインド・スキルを持った地域に求められるDX人材の育成
  名称変更を契機として農学部と先端理工学部との協働・連携によりDXによる農学部の実習の高度化を図り、低炭素社会を実現するデジタルマインド・スキルを地域社会や産業界に広く普及できる人材を養成する（文部科学省／大学改革推進等補助金にも採択）

【本件の概要】
　この度、最先端の学びを充実するとともに教育内容を的確にあらわすために「植物生命科学科」を「生命科学科」へ、「資源生物科学科」を「農学科」へと名称変更します。
　龍谷大学の農学部は、植物生命科学科、資源生物科学科、食品栄養学科、食料農業システム学科の4学科構成で2015年4月に開設しました。農作物の育成から生産・加工・消費まで「食の循環」を体験・学修し、食の循環の各プロセスに潜んでいる問題や相互の関連性を考えることで、人類と自然環境が調和し共存することができる「持続可能な社会」の実現をめざした教育を行ってきました。
　これまで「植物生命科学科」は、農学という学問領域において、植物の遺伝・生理および生命としての仕組みの解明を主たる研究対象とする基礎植物学に主眼を置いた教育、「資源生物科学科」では、循環型社会において自然環境と調和することのできる農作物の生産技術や生産環境条件の保全に関わる応用性を重視した教育を行ってきました。

【名称変更の背景】
＜植物生命科学科から生命科学科へ＞
　近年の農学における基礎科学分野の進展と拡大に伴い、植物のみならず微生物、動物の生命現象や分子メカニズムを含み、さらにゲノム工学のような応用科学分野を包括する「生命科学」に関するカリキュラムの充実・拡大を行ってきたことが挙げられます。
　具体的には、2年次の「分子生物学」は、動物・植物・微生物を全て対象としており、「ゲノム情報学I」では、在来家畜（日本在来馬）の遺伝資源について、「植物生理・生化学I」では、動物との比較の上で植物の環境応答（光や温度など）のメカニズムを分子レベルで教授しています。3年次の「微生物学Ⅱ」では、動物環境と微生物に関する講義回を設けており、「植物病理学Ⅱ」では、植物と動物の免疫機構の対比や病原細菌の共通性と違いについて、「遺伝学Ⅱ」においては家畜動物の育種理論も教授しています。さらに2021年度には「ゲノム工学」の科目を新設し、最先端のゲノム編集技術について教授しています。
　そこで、これらの教育内容をより的確にあらわすために2023年4月から「生命科学科」（英訳名：Department of Life Sciences）へ変更する予定です。

＜資源生物科学科から農学科へ＞
　農作物の生産システムを設計する分野である作物学、園芸学、栽培学、生産技術を支える分野である育種学、土壌学、植物栄養学、植物病理学、昆虫学、雑草学など農学の根幹をなす教育を実施してきました。しかし、受験生調査や在学生アンケートなどにおいて資源生物科学科は教育内容がイメージしづらいといった意見がありました。
　そこで、教育内容をより的確にあらわすために2023年4月から「農学科」（英訳名：Department of Agricultural Sciences）へ変更する予定です。

【直近の主な取組】
　今回の学科名称変更を契機として、農作物の「生産」と6次産業化を推進する「加工」の分野においてデジタルマインド・スキルを活用していきます。低炭素社会の実現を視野に入れた「環境保全」に立脚した「作物生産」と「食品加工」の領域を実際に担える人材、それらの技術基盤を構築する人材、これらデジタル化の技術や考え方を地域社会や産業界に広く普及できる人材を養成、ひいては、地域に求められるDX人材育成を行ってまいります。
　なお、龍谷大学は、「低炭素社会の実現に向けた食料システム構築のための「アグリDX」人材の育成－農学部・先端理工学部のコラボレーションによる食の循環実習の高度化－」として、文部科学省／大学改革推進等補助金「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業ＤＸをけん引する 高度専門人材育成事業」（事業経費133,130千円）にも採択されています。

問い合わせ先：農学部教務課（担当：篠田・糸井）
　　　　　　　Tel 077-599-5601　E-Mail agr@ad.ryukoku.ac.jp