2022.06.01

【本件のポイント】

• 滋賀県内の認可保育所・認定子ども園に通所している子どもの食物アレルギーの有症率が6.1％から5.7％へと減少傾向に
• 食品別では、特に鶏卵アレルギーの有症率が顕著に減少（4.6％から3.6％へ）
• 国や小児アレルギー学会による離乳食指導に一定の成果があった可能性が示された

【本件の概要】
　近年、小児の食物アレルギーの増加傾向が続き社会問題となっています。この課題に対し、2021年8月に、滋賀県立小児保健医療センター（滋賀県アレルギー疾患医療拠点病院）と、龍谷大学農学部 食品栄養学科 小児保健栄養学研究室（楠　隆  教授）の共同研究により、滋賀県内の認可保育所・認定子ども園（計350カ所）を対象に食物アレルギー実態調査を実施しました。回答のあった261施設（回収率74.6％、対象児童数30,047名）の結果を、2013年に行った同一調査と比較検討しました。
　その結果、医師の指示書に基づき食物アレルギーと診断されている子どもは、6.1％から5.7％へと減少していました。特に2歳～0歳児では、いずれの年齢も減少していました。また、食品別では、特に鶏卵アレルギーの有症率が、4.6％から3.6％へと顕著に減少していました。（※調査内容は以下、別紙参照）
　　
　これまで食物アレルギーの予防としてアレルギー食品の摂取を遅らせる風潮がありましたが、2017年から2019年にかけて離乳食指導が大きく変わり、医師の指導のもと5～6カ月頃から鶏卵等の摂取が推奨されるようになりました。今回の調査結果からは、そうした国や小児アレルギー学会の指導に一定の成果があった可能性が示されました。今後は全国規模での調査が望まれます。

問い合わせ先：

＜研究内容＞農学部 食品栄養学科 小児保健栄養学研究室
　　　　　　楠　隆  教授　E-Mail tkusunoki@agr.ryukoku.ac.jp
＜担当部局＞農学部教務課　柿本　Tel 077-599-5601　E-Mail agr@ad.ryukoku.ac.jp

【別紙】食物アレルギー実態調査資料