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[2025年9月2日更新]

　本学は、2025年8月30日（土）～9月21日（日）に開催される体験型カルチャーフェスティバル「RIZE3x Expo」に、パートナー大学として参画しています。
　本イベントを主催する8ships社は、イノベーティブテクノロジーで日本と世界を繋ぐパイオニアカンパニーです。学生の創造性や行動力を後押しすることを目的に、各教育機関との連携を進められています。また、「様々な参加型の体験を通して世界と繋がる」をテーマに、学生自身が主体となって考え、体験する機会を提供することで、将来を見据えた視野の広がりやグローバルな感覚、実践的な学びにつながることを目指されています。
　以下のとおり概要をお知らせしますので、興味・関心のある方は、ぜひご参加ください。

【「RIZE3x Expo」概要】
１．日程
　2025年8月30日（土）～9月21日（日）

２．会場
　大阪・梅田の「RIZE TOWER」および大阪の500以上の体験スポット
　※RIZE TOWER：大阪府大阪市北区兎我野町15-13　ミユキビル
　※同期間で東京、京都、ニューヨーク、ロサンゼルスなどでもデジタル開催を予定

３．内容（8ships社より）
　2025年 8月30日（土）から9月21日（日）まで、「裏万博」とも言える、デジタルクエストとリアル体験を融合させた体験型カルチャーフェスティバル「RIZE3x Expo」が開催されます！大阪の街全体を舞台に、クリエイティブとイノベーションが交差し、ここでしか味わえない体験や出会いがあなたを待っています。
　ハブとなる「RIZE TOWER」では、日本を代表するポップカルチャーやゲーム・アニメなどの世界観を体験できる没入空間が待っています！その「RIZE TOWER」を起点に、大阪各地に散らばる体験スポットやカフェ、100台以上の自販機、そして世界遺産や文化遺産、日本の“Hidden Gems（隠れた原石）”など、500箇所以上の体験が広がります。
　また、9月12日（金）には、大阪・関西万博会場（夢洲）のフランス館すぐ隣のフェスティバルステーションで「RIZE Day」を開催！他にも、音楽ライブやプレミアムトークセッション、有名映画監督陣によるプレミア試写会、VIP限定イベント、海外アーティストとの限定イベントなど、街中がフェスティバル空間に変わります。
　参加者は「Ryzuアプリ」を使って体験スポットを発見し、まるでクエストのようにゲーム感覚で体験型スタンプラリーを楽しめます！訪れたスポットや体験の証明がデジタルバッジとしてコレクションされ、クエストをクリアするほどさらに特別な体験やリワードが手に入ります。大阪の街全体を巻き込んだ、新時代のカルチャーアドベンチャーを体感しよう！

４．参加方法
　・下記の公式Webサイトから「Ryzuアプリ」をダウンロードし、各会場へご来場ください。
　　※「Ryzuアプリ」は8月下旬にリリース予定です。詳細は下記の公式Webサイトをご確認ください。
　　※スタンプラリーのスポットとして、本学大宮キャンパス、深草キャンパス、瀬田キャンパス、龍谷ミュージアムを設定予定です。

　・「RIZE TOWER」の入場料について、本学はパートナー大学であるため、 本学学生・教職員は学生証または教職員証を提示することで無料になります。
　　※通常は、入場チケット（一般：2,000円/日、学生：1,000円/日）の購入が必要です。
　　※一部のイベントは定員が限られていますので、希望する方は下記の公式ウェブサイトより各自お申し込みください。

５．関連サイト
■公式Webサイト：http://rize3x.net/
■公式X：https://x.com/risingbirds_xyz
■公式Instagram：https://www.instagram.com/rize3x
■プレスリリース
　・開幕案内：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000167957.html
　・メディア内覧会：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000167957.html
■ニュース情報
　・毎日放送：https://youtu.be/1ywb2GObUVs?feature=shared
　・テレビ大阪：https://youtu.be/eeJw54kfqY0?feature=shared
　・Yahoo!ニュース：https://news.yahoo.co.jp/articles/eb3028498fff30c0764f4e8f0ed31ef68d809b38

６．関係機関
■主催
8ships（Web3で日本と世界を繋ぐパイオニアカンパニー）

■企画・運営
8ships、株式会社Good Measure（サントリーグループ）

■特別協賛パートナー
千島土地株式会社

■参加・パートナー企業、自治体一覧
株式会社サンリオ、東映アニメーション株式会社、京都府（予定）、長崎市、株式会社プロントコーポレーション、株式会社ダイナック、株式会社寛斎スーパースタジオ、株式会社大阪メトロアドエラ、KANSAI JAPAN、SUPER SAPIENSS、大阪フリンジフェスティバル、国登録有形文化財全国所有者の会、野田新橋筋商店街、アイデアパッケージ株式会社

■参加・協力教育機関
立命館大学、関西大学総合情報学部 米澤研究室、近畿大学（告知協力）、龍谷大学、京都市立芸術大学、甲南女子大学、大阪芸術大学、京都精華大学、モード学園・国際ファッション専門職大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪総合デザイン専門学校、京都芸術デザイン専門学校、大阪ビジュアルアーツ・アカデミー、ＯＣＡ大阪デザイン＆テクノロジー専門学校　等

■後援
公益財団法人大阪観光局、長崎市、国登録有形文化財全国所有者の会

　７月２９日、浜井浩一矯正・保護総合センター長（本学法学部教授）が フォーリン・プレスセンター（※）において、「日本は本当に安全か？イメージとのギャップから読み解く日本の治安」をテーマに講演をしました。
　当日、記者からの質問にも丁寧に対応するなど、大変好評でした。講演の様子が以下のところ掲載されています。是非ともご覧ください。

〇日本語版
　https://fpcj.jp/worldnews/briefings/p=119050/
〇英語版
　https://fpcj.jp/en/worldnews-en/briefings-en/p=119051/

＜参考：講演の案内＞
　https://fpcj.jp/assistance/briefings_notice/p=118823/

※フォーリン・プレスセンター（FPCJ）は、日本新聞協会と経団連（日本経済団体連合会）の共同出資により、1976年に財団法人として設立され、2011年に公益財団法人に移行した団体です。
世界の人々により深く日本を理解してもらうため、取材協力、記者招聘事業などを実施しています。ウェブサイト、SNSを通じて、日本の生きた情報を発信しています。

龍谷大学心理学研究科では、博士後期課程において、これまでの「論文作成・研究者育成」を目的とした「研究者養成コース」だけでなく、新たに「臨床実践能力の向上・臨床指導者の養成」を目的とした「高度専門職業人養成コース」を設置しました。このコースは、臨床の多様な現場で求められているより高度で包括的な臨床能力の獲得（臨床実践能力の向上）、及び後進の臨床実践力の向上のためのスーパービジョンの獲得（臨床指導者の養成）を目指すなど、高度専門職業人に対する指導的立場の人材を養成することを目的としています。

このたび、博士後期課程「高度専門職業人養成コース」に関する説明会を開催します。
博士後期課程担当教員（東 豊 教授、内田 利広 教授）による、同課程での取り組みをイメージできるショート・レクチャーの実施や、同課程に在籍する大学院生からのコメントも紹介します。

対面とオンラインによるハイブリッド方式で開催いたしますので、学内外問わずご参加いただけます。ぜひご参加をご検討ください。【事前予約制・参加費無料】

【実施概要】
心理学研究科博士後期課程「高度専門職業人養成コース」説明会
日程：2025年11月15日（土）
時間：13:30～15:00（予定）
場所：龍谷大学 大宮学舎 黎明館351教室
　　　Zoomによるオンライン
※対面とオンラインによるハイブリッド方式で開催します。

【申込方法】
添付のチラシのQRコードを読み取る、またはこちらからアクセスしてください。
※Zoomによるオンライン参加の場合は、参加用URLを入力いただいたメールアドレス宛にお送りする予定です。

【注意事項】
・お申込みされていない方への参加URLの転送はご遠慮ください。
・当日の様子を録音・録画することはご遠慮ください。ただし、本学の記録として、録音・録画をさせていただく場合がありますので、予めご了承ください。
・大学院入試に関する情報はこちらからご確認ください。

問い合わせ先：龍谷大学心理学部教務課（大宮）
メールアドレス ：sinri@ad.ryukoku.ac.jp

博士後期課程ガイダンスチラシ

みんなの仏教SDGs WEBマガジン｢ReTACTION｣（リタクション）の新着記事案内

私たちの暮らしと切っても切り離せない存在である税金。消費税、住民税、所得税……さまざまな税金がありますが、それぞれの税率はどのように決められているのでしょうか。
経済学部の津川修一先生は、税制の設計に関する研究を行っており、なかでも環境保全を目的とした「環境税」の最適な税率について分析を続けています。今回は、その研究の一端についてお話を伺いました。

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