Need Help?

学生スタッフの中で、動物に関する問題やボランティアについて、もっと知ってもらいたいという強い想いを持った学生が集まって作ったグループ“STAR”（Save the Animal from Ryukoku）が、きょうせい～動物にとっては『強制』？人間にとっては『共生』？～というイベントを企画しました。

動物の命に視点をあて、人間と動物との共生について考えていこうという企画です。
寒い季節に、アツ～く動物について一緒に考えてみませんか？

「考える」「体験する」2つのパートに分かれていて、第１回のみの参加も可能です。
申込が必要になりますので、下記の申込方法をご覧ください。
※第１回のみ、参加者に余裕がある場合当日申し込みが可能です。

★第1回目：考えてみよう！(定員50名）
11月29日(水)　10：45～12：45　和顔館Ｂ106
　　　　　　 　
京都動物愛護センターの獣医師である河野誠さんをお招きし、「動物との共生について」というテーマでお話をしていただきます。その後、参加した皆さんと想いを語り合います。

★第2回：体験しよう！　
12月3日(日)10：00～16：00に「動物愛護団体エンジェルズ」(定員5名）でボランティアを体験
12月7日(木)（※時間調整中）に「京都動物愛護センター」(定員5名)を施設内ガイドツアーを体験します。


◎申込方法

●募集対象：龍谷大学生および教職員
　　　　　　※授業に支障のある方は参加をご遠慮ください。
●参加費　：無料(ただし、第2回に参加する人はボランティア保険代300円が必要）
●申込方法：チラシの下の部分にある申込書に必要事項を記入して、ボランティア・ＮＰＯ活動センター(深草)に来室もしくは、Mail(ryuvnc@ad.ryukoku.ac.jp)でお申し込みください。
Mailの場合、参加希望日、氏名、学籍番号(教職員の場合は所属）、メールアドレス、電話番号を記入して送ってください。
●申込締切：第１回11月28日(火)17：00
　　　　　 第２回各回２日前の15時まで

詳しくは添付のチラシをご参照ください。
ご参加お待ちしてます。

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第 17 回　発達障害研究会のご案内

テーマ：『発達障害と矯正医療』
発表者：京都少年鑑別所 精神科医
定本 ゆきこ 氏

１．本研究会の趣旨

「発達障害研究会」では、医療、心理、福祉などに携わる方や、精神医学、心理学領域に興味を持たれる方々で集まり、研究会という形で共に発達障害に関連することを学び、共有していくことを目的としております。
今や「発達障害」といった言葉は、専門領域を飛び出し、日常の様々な場所で聞かれる言葉となっております。

そんな中、支援の在り方も多種多様となっております。
本研究会を通じて、発達障害について考え、皆様一人ひとりの貴重なご意見から、様々な角度で発達障害についてディスカッションをしていければと考えております。
また、この研究会を機会に、支援者間のネットワークの拡大ができれば、皆様の今後の活動にも役立てていただけるかと思います。

皆様のご参加をお待ちしております。どうぞよろしくお願い申し上げます。

代表 龍谷大学文学部 武田俊信

２．参加対象・定員（参加費は無料となっております）
・本研究会に関心のある方。
・精神科医、心理士、精神保健福祉士等、職種は問いません。
・医療、心理、福祉などに携わる方。または学生の方。
※定員 約 10 名～20名
（お手数ですが、上記連絡先に、必要事項を記載の上、2017 年 12 月 6 日（月）までに参加のご意向をお送りください。詳細は下記のPDFをご覧ください。）


主催：「発達障害研究会」
共催：犯罪学研究センター

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  赤池 一将 法学研究科長の任期満了（2018年3月31日）にともなう選挙会を11月15日（水）に実施した結果、次期法学研究科長に 丹羽 徹（にわ　とおる）教授を選出しましたのでお知らせいたします。
  なお、丹羽教授の略歴は、下記のとおりです。

【龍谷大学法学研究科長】
任　　　期：　2018年4月1日から2020年3月31日まで
氏　　　名：　丹羽　徹（にわ　とおる）教授
生年月日：　1961年8月27日（56歳）

【専門分野】 公法学

【最終学歴】 1991年3月　名古屋大学大学院　法学研究科博士課程（後期） 単位取得満期退学

【学　　 位】 法学修士

【職　　 歴】
1991年4月　　名古屋大学法学部助手
1993年4月　　大阪経済法科大学法学部講師
1996年4月　　大阪経済法科大学法学部准教授
2002年4月　　大阪経済法科大学法学部教授
2013年4月　　大阪経済法科大学法学部長
2015年4月　　龍谷大学法学部教授　（現在に至る）

【研究業績】
『子どもと法』（編著）法律文化社（2016年）
『安倍改憲と自治体』（共著）自治体研究社（2014年）
『教育法の現代的争点』（共著）法律文化社（2014年）

【所属学会】　　日本公法学会、全国憲法研究会、日本教育法学会
　

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