アジア・アフリカ総合研究プログラムは、法学研究科、経済学研究科、国際学研究科のそれぞれの専門研究を土台に、日本を含むアジア・アフリカ地域にまたがる総合的な地域研究を行なっています。例えば、プログラム所属院生が東アジアの民族と国家の関係について中国を軸に研究する場合、プログラムの総合研究科目から国家・民族論研究など、地域研究科目から中国政治論研究、中国近現代史などを履修することで、このテーマに関する総合的視野とともに、中国の国家としての特質から少数民族問題まで含めた専門的知識・研究方法が身につきます。また、パレスチナ問題について研究する場合、総合研究科目から国際関係論研究、平和・紛争論研究など、地域研究科目から中東政治論、イスラーム文化史を履修することで、国際紛争への視野とともに中東イスラーム世界の文化から政治にいたる専門的知識・研究方法を身につけることができます。さらに、より突っ込んだ研究のため、プログラムが提供するフィールド調査費(上限20万円)によって現地調査を行うことが可能です。研究のまとめとして、演習においてそれぞれのテーマを掘り下げ、独自の修士論文を作成していくことになります。このように、同プログラムではフィールドワークを交えて、総合的、かつ専門的に地域研究を行い、アジア・アフリカ地域の実践的専門家を養成していく点に大きな特色があるといえます。
プログラム生は3研究科のいずれかに所属し、プログラム科目および研究科科目を履修します。 アジア・アフリカ総合研究プログラムに所属すれば、研究科の枠を越えた科目の履修、他研究科所属教員からの指導を受けることができます。なお、修士論文の指導は所属研究科の教員が行います。
科目 区分 |
授業科目 | 開講研究科 | |
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特別 演習 |
アジアアフリカ 総合研究特別演習 |
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地域研究科目 | アジア I | アジア経済史研究 | 経済学 |
アジア政治論研究 | 法学 | ||
日本経済論研究 | 経済学 | ||
中国経済論研究 | 経済学 | ||
日本研究A | 国際学 | ||
共生社会研究A | 国際学 | ||
言語文化研究A | 国際学 | ||
言語文化研究B | 国際学 | ||
宗教文化研究B | 国際学 | ||
芸術・メディア研究A | 国際学 | ||
芸術・メディア研究B | 国際学 | ||
特殊研究(Asian Politics) | 法学 | ||
アジア Ⅱ | アジア経済論研究 | 経済学 | |
中東政治論研究 | 法学 | ||
アフリカ | アフリカ政治論研究 | 法学 | |
アフリカ経済論研究 | 経済学 | ||
アフリカ社会論研究 | 法学 | ||
特殊研究(African Politics) | 法学 | ||
総合研究科目 | 政治分野 | 国際政治経済学研究 | 経済学 |
比較政治論研究 | 法学 | ||
国家・民族論研究 | 法学 | ||
平和・紛争論研究 | 法学 | ||
外交政策論研究 | 法学 | ||
開発援助論研究 | 法学 | ||
国際法研究Ⅰ | 法学 | ||
国際人権法研究Ⅱ | 法学 | ||
国際環境法研究Ⅰ | 法学 | ||
特殊研究(Comparative Politics) | 法学 | ||
特殊研究(International Human Rights Law Ⅱ) | 法学 | ||
経済分野 | 民際学概論 | 経済学 | |
民際学理論研究 | 経済学 | ||
経済協力論研究 | 経済学 | ||
環境経済論研究 | 経済学 | ||
国際地域経済研究 | 経済学 | ||
農業経済論研究 | 経済学 | ||
フィールド調査研究 | 経済学 | ||
開発経済学研究 | 経済学 | ||
文化社会分野 | 特殊研究(法政応用英語Ⅰ) | 法学 | |
特殊研究(法政応用英語Ⅱ) | 法学 | ||
特殊研究(法政応用英語Ⅲ) | 法学 | ||
特殊研究(法政応用英語Ⅳ) | 法学 | ||
日本研究B | 国際学 | ||
共生社会研究B | 国際学 | ||
宗教文化研究A | 国際学 |
*年度によって不開講となる科目があります。