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生命の設計図とも呼ばれる化学物質「DNA」 ー
DNAは私たちの体だけではなく、海や川の水、食品などあらゆる場所に存在しますが、これを調べることで自然に隠された秘密を解き明かすことができます。大学生の頃からの友人であるふたりの先生が取り組むDNA研究の裏話や、みなさんからの質問コーナーなど、おいしいコーヒー・紅茶、農学部特製のお漬物とともに楽しいカフェタイムをお楽しみいただけます。
本調査は、本学矯正・保護総合センターの実証研究プロジェクトの一つとして実施しているものです。本調査は、2012年にFRA（欧州基本人権庁）の主導により行われた“Survey on women’s well-being and safety in Europe”（欧州における女性の幸福と安全に関する調査）の趣旨にのっとり、調査票・調査手法を踏襲し実施しました。今回は、主要な調査項目について、欧州との比較を中心に調査結果を報告しました。さらに詳しい調査結果については、2017年10月21日に龍谷大学(深草キャンパス)で開催される日本犯罪社会学会の年次大会の中で行われる公開シンポジウム「人はなぜ暴力を振るうのか、その対策とは」において報告する予定です。
なお、本調査は、日本学術振興会・科学研究費補助金を受けて実施しています。記者発表の概要については、別添資料をご参照ください。
龍谷大学社会学部の津島昌寛教授と法学部の浜井浩一教授が、日本学術振興会・科学研究費補助金を受け、矯正・保護総合センターの下で実施した、「女性の日常生活の安全に関する調査」について、日本における女性に対する暴力被害の実態とともにEU諸国との比較について、調査結果を発表しました。
本調査は、2012年にFRA（欧州基本人権庁）の主導により行われた“Survey on women’s well-being and safety in Europe”（欧州における女性の幸福と安全に関する調査）の趣旨にのっとり、調査票・調査手法を踏襲し実施しました。
■調査の目的
調査の目的は、女性の暴力被害の実態を把握し、分析結果を政策に活用するとともに、調査の実施を通じて、暴力防止・被害者支援についての啓発に努め女性の地位向上の促進を図ること、EU諸国の結果との比較を通じて、共通点や違いを求め、日本における暴力被害の本質や課題を探ることです。
■調査の概要について
調査方法は、近畿圏在住の18歳以上75歳未満の女性を対象として、選挙人名簿と住民基本台帳を使用した層化二段無作為抽出法によって2,448人を対象とし、プライバシーに関わる設問を多く含むため、事前研修を実施した女性調査員による訪問調査として実施しました。事前研修は、調査の趣旨、女性に対する暴力被害の実態、協力者・調査員の安全確保、地域の被害者支援に関する情報提供、タブレットPCを用いた聞き取り練習などを行いました。
■EUおよび日本で用いた調査票の設問内容
・身体的・性的・心理的被害体験（パートナー以外、現在のパートナー、過去のパートナー）の有無
・（被害体験をもつ回答者に）身体的・性的・心理的被害、加害者、場所、警察など支援機関への接触、被害後の症状など
・セクハラとストーカーによる被害体験の有無
・子供時代の被害体験の有無
・女性の暴力被害に関する政策についての意識、本人・パートナーの属性など
■調査結果について
別添資料を参照ください。
7月30日に開かれた日本都市計画学会関西支部第15回研究発表会（開催地：大阪産業大学梅田サテライトキャンパス）において、本学政策学部卒業、政策学研究科修了生の吉田智美さん（指導教員：阿部大輔准教授）が発表した「ハノイにおける規範性をもつ空間から生まれるコミュニティの自律性についての考察 キムリエン集合住宅区を事例に」が奨励賞受賞論文に選出されました。
吉田智美さんは、2011年4月に政策学部第1期生として入学され、学部卒業後の2015年4月に大学院政策学研究科に入学されました。学部・研究科の演習では「意図を持って作られた空間を、そこに住まう人々がいかに多様な形で使いこなしてきたか」について一貫して研究を深めてこられました。
政策学部・政策学研究科では、学部教育と大学院教育の接続をおこなうとともに、研究科では、協働型の地域政策を担う高度専門職業人の育成や現職社会人のキャリアアップ教育、実践的な視点を持った地域公共人材の育成をめざしています。
阿部 大輔准教授紹介ページ
日本都市計画学会関西支部 第15回研究発表会 報告ページ
本リーフレットは、本学矯正・保護総合センターの團藤重光文庫研究プロジェクトの成果の一つです。本研究プロジェクトでは、團藤文庫所蔵史料を素材として博士の生命権を中心にした人権思想を研究し、それを学生の人権教育にも活用してもらうため、教材（人権教育において利活用しやすい教材)開発にも取り組んでいます。
２０１６年度の活動としては、團藤博士の『死刑廃止論』を題材に、本学および帯広畜産大学、舞鶴工業高等専門学校の３校の大学１年生レベルのクラスを対象として、研究授業を行いました。その上で、授業・教材の評価を実施し、反省を踏まえて、実践的な検討を行いました。それらを取りまとめたものが、本リーフレットです。
本リーフレットが、大学、法学部をはじめとして、様々な教育現場で活用されることを望んでいます。どうか、ご活用ください。本プロジェクトでは、引き続きこのリーフレットの改善に取り組んでいくつもりです。
なお、本リーフレット作成にあたっては、２０１６年度の本学人権問題研究委員会研究プロジェクトから援助をいただきました。