国際学研究科進学説明会を実施しました
国際学研究科進学希望者向けの説明会を実施ました。
龍谷大学国際学研究科では「国際文化学」「グローバルスタディーズ」「言語コミュニケーション」の3専攻体制で、様々な研究テーマに対応できる指導体制を設けています。
多様な興味、背景を持った学生の皆さんの入学をお待ちしています。
ここにメッセージを入れることができます。
2018年2月24日(土)~28日(水)まで、春季国内体験学習プログラム(...
2017年度研究成果報告会を行いました.
2018年3月9日(金)は事務職員総会等の開催のため、法学部教務課の開室...
国際学研究科進学希望者向けの説明会を実施ました。
龍谷大学国際学研究科では「国際文化学」「グローバルスタディーズ」「言語コミュニケーション」の3専攻体制で、様々な研究テーマに対応できる指導体制を設けています。
多様な興味、背景を持った学生の皆さんの入学をお待ちしています。
2019年7月11日(水)15時半より、第1会文学部FD研究会を開催しました。今回は「単位僅少者の動向調査と支援方策の検討」と題し、文学部における重要課題の一つである学修状況に課題を抱えた学生の現状と支援方策について、4つの学科専攻(真宗学科・仏教学科・哲学科哲学専攻・歴史学科仏教史学専攻)から報告をいただきました。さらに日頃、学生の履修相談に対応している教務課職員の方からも、その課題と方策についてご紹介いただきました。
当日は文学部の教員を中心に83名の方々が参加。 各学科専攻からの報告では、学生を取り巻くさまざまな状況に配慮した指導のあり方や、面談指導の時期、また学生の学びをサポートする専門職の必要性などを含め、今後の指導のあり方に関する重要な提言や議論がなされました。
今後、これらの議論を踏まえつつ、多様な学生に対して教職員がいかに向き合っていくか、より具体的な施策に結びつけていきたいと考えています。(文学部FD委員長 野呂靖)
龍谷大学法学部では、2017年度からアクティブラーニング科目「法政アクティブリサーチ」を開講しています。
本科目は受講生が主体となって、研究テーマ設定からヒアリング先へのアポイントメント、報告書の作成までを行う「積極的参加型・提案型」授業として多方面から注目を集めています。
2019年6月19日(水)には、第2期受講生による成果報告会が行われ、4クラスがそれぞれの研究テーマに即して発表しました。また、スペシャルゲストとして入澤崇学長をお招きし、ご講演いただきました。
当日は法学部の学生だけでなく、本学教職員や高校教員・一般の方にもお越しいただきました。受講生は1年間の研究の成果を発表し、有終の美を飾りました。
法学部では今後も、「法政アクティブリサーチ」に関する情報を発信しますので、ご注目ください。
*法政アクティブリサーチ HP
*法政アクティブリサーチ ブログ
経済学部では、2019年7月17日(水)に、4月に着任した新任教員の研究紹介をテーマとしたFD研修会を開催しました。会場の経済学部教育・研究センターには、専門分野を問わず、多数の参加者が集まりました。
今回のFD研修会講師は、「国際経済における企業の意思決定に関する研究」が専門の、経済学部 澤田 有希子 講師で、以下のテーマにより、研究内容に関する紹介がなされました。
(テーマ)
"技術選択と貿易"
質疑応答では参加者から多くの質問があがり、活発な意見交換が行われました。
経済学部では、4月に着任した新任教員によるFD研修会を開催して、専門分野を問わず教職員相互の理解を深めています。
◆新任教員の紹介(国際経済学 澤田 有希子 講師)
2019年度第1回実践真宗学研究科FD報告会を実施しました。実践真宗学研究科FD委員長 那須英勝先生から次のとおり報告いただきました。
2019年7月10日午前11時30分より約1時間の間、大宮学舎西黌2階大会議室において、「仏教と医療・福祉の連携を求めて」と題して、実践真宗学研究科教授の中村陽子教授を報告者として、実践真宗学研究科FD報告会が行われた。
本FD報告会では、本研究科の修了生でもあり、またこれまで、看護教育・看護管理の専門分野の大学・大学院の教員として長年の研究・教育歴をお持ちである、中村陽子氏から「仏教者が地域包括ケアシステムの一員として果たすべき役割」を中心にご報告(話題提供)いただき、つづいて参加者全員で、本研究科のプログラムを通して、医療従事者と仏教者が、現代社会の中で連携・展開する可能性について、意見交換をおこなった。
まず初めに、中村氏より、現在の日本社会では、団塊の世代が高齢期を迎えつつあり、さらに少産多死社会が予想されるという現状と、未婚・晩婚・少子高齢化といわれる現代社会における家族のあり方の多様化の現状の中で、団塊の世代が全て75歳を迎える「2025年問題」と呼ばれる状況が目前に迫ってきていることが説明された。またその中で、死の看取りの場も大きく変化しつつあり、病院・診療所や自宅で死を迎えるのではなく、施設死が急速に増加しているなかで、住み慣れた地域で自分らしい生活を人生の最後まで続けるために、地域包括ケアシステムの構築が急がれていることが報告された。
このような現状と課題を前提に、中村氏は、仏教がこれまで培ってきた、各地域独自の相互扶助の文化や看取りの文化を通して、現在の医療の現場に関わることができる可能性を指摘する。特に現在の医療が「終末期ケア・緩和ケア」という死の看取りだけではなく、そこに至るプロセスを含めた高齢者のEOLケア(エンドオブライフケア)として考える方向に進んでいるなかで、すでに地域社会に根付いた活動をしている仏教者が、EOLケアに参加することを通して、地域包括ケアシステムの一員として果たすべき役割があるのではないだろうかと考える。
本報告のまとめとして、現代社会では、老いや病を抱えながら地域で生活し続ける暮らし方、家族との関係や生や死に関する価値観、社会規範、文化とも関係した、新たな医療・介護提供のあり方の創造の必要性が求められているが、その中で、仏教者は、寺院・仏教の行事・儀礼などによって、地域の人々の人生の物語の意味に関わってきた実績があり、仏教者は、地域社会に信頼、相互扶助的な社会関係を取り戻すネットワーク作りという役割を担える可能性を持っているという考えが示された。また変化しつつある現代の医療の現場おいて発生しつつある看護・介護の様々な問題と向き合うためにも、仏教者と医師・看護師など医療に従事する専門職との連携が必要となるのではないかと指摘された。
以上の中村氏のご報告を受け、参加者全員で積極的な意見交換が行われ、最後に鍋島直樹研究科長より、本日の報告を踏まえ、看護教育の分野と連携したな教育プログラムの新たな展開について、さらに具体的な検討を始めたいという方針が示され、報告会を終了した。