「地域レジリエンス」が目指すのは、災害に強く、持続可能な社会をつくること。「災害に強い」とは、どのような状態なのか。前提として、人口増やハード面の堅牢さを指標としていた過去の復興観から脱却することがまず必要だと石原准教授は言う。「2024年の能登半島地震では、被災した多くの地域が過疎に見舞われていました。元々人口が減少していた地域の場合、人口という指標で回復度は測れません。これからの復興で重視すべきは『この地域に住み続けられてよかった』と住民が誇りに思えるかどうか、という満足度の部分でしょう」。
大切なのは、復興後の地域社会が、そこに暮らす人々にとって良い状態で持続することだ。その先例が、1925年に発生した北但馬地震による火災で焼け野原となった城崎温泉にある。「温泉街は復興の際、防火のために鉄筋コンクリート造の建物を要所要所に建設し、ほとんどの旅館は焼ける前と同様に木造で再建されました。火災リスクを認めながら、それでも温泉地域の文化と情緒、生活を尊重したのは、住民の意思を重視してのこと。命を守ることはもちろん大切ですが、人は災害だけを考えて生きているわけではないのです」。

持続可能で満足度の高い復興のために、（すなわち地域レジリエンスを高めるために、）コミュニティに必要なものは何か。その答えは地域ごとに異なる。
「能登半島のとある被災地では、地域固有の文化である『祭り』を通したつながりが、地域レジリエンスの向上に強力に寄与していました」と石原准教授は言う。その地で何が回復力になるのか、石原准教授は、地域ごとに異なるファクターを現場の人々とともにリサーチするアクションリサーチ（＝研究者と実践者が協力して、実践的な問題を解決する手法）を重視する。「ここで大事なのは、一緒にリサーチをする人々や現場の人々との信頼関係です。学生とともに地域の現場で防災に関する実践的な取り組みを行っていますが、学生達が地域の防災力を高める取り組みを提案しても、現場の人々からは最初はまったく聞き入れてもらえません。しかし学生が祭りの手伝いに行ったり、一緒にご飯を作ったりするなど、両者が何気なく過ごすうちに次第に波長が合い、最終的には学生からの提案を受け入れてもらうようになります。同じことを提案するにしても『何を話すか』よりも『誰から話してもらうか』が大事なことってありますよね」。
同じ釜の飯を食べるような交流を経て、調査は深まり、提案は形になる。その積み重ねが、地域レジリエンスの向上につながるのだ。

「住民が減少していても、地域外のサポーターとのつながりを増やすことで、地域レジリエンスを高められます」と石原准教授は言う。観光や趣味のために訪れた人が地域を好きになり、災害時に頼れる"仲間"になるケースは多い。つながりの核は、地域への愛着や共感だ。
「2004年に起きた中越地震の被災者が、能登半島地震の被災地を支援する動きも見られます。被災地同士の共感が支援の輪を広げた好例でしょう」。つながりの力を最大化するには、地域に入りやすくする"お膳立て"も有用だ。龍谷大学では、大学から被災地にバスを出し、学生たちが集団でボランティア活動に参加できる仕組みを整備している。学生側の参加ハードルが下がるだけでなく、同じ大学から継続して訪れることで、地域の安心と信頼が高まるという。
また、これらの応援を適切に受け入れるための「受援体制」の整備を日頃からつくっておくことは、各地域で事前にできる備えのひとつだ。

事前に強化しておきたい「つながり」には、地域内部における組織間の連携もあげられる。平常時・災害時を問わず1人あたりの負担が高まる人口減少社会において、災害時に対応する組織を新たに立ち上げ、そこですべてを担おうとするのは現実的なやり方ではない。「だからこそ、PTAや町内会・自治会など、すでに地域で活動している組織同士がつながり、リソースを共有することが重要です」。
人口の絶対数が減少するなかで、災害時の対応力を総体的に高めるためには災害が起こる前からのつながり、つまり「協働」と、地域固有の「文化」の存在の姿勢がますます重要になると語る石原准教授。自身もつなぎ役になりたいと、地域に足を運ぶ日々だ。「地域内外で多層的にパートナーシップを結ぶために、どんな仕組みやコミュニケーションが必要なのか。それを考えながらアクションを起こしていくことで、社会全体の回復力を高められると考えています」。