高度経済成長期の日本では、都市への人口移動が進み、効率性や均質な労働力が求められた。その過程で、農業などの第一次産業や自然との関わり、近隣とのつながりは、「古い」「儲からない」ものとして扱われるようになった。「農村では『こんな仕事に就かずに東京で一旗揚げてこい』と、子どもを都会へ送り出してきた。時代のなかで『減価』されてきたということです」と深尾教授は語る。

「減価」とは、ある時代の評価軸によって、社会的・経済的な位置づけが引き下げられてきた状態を指す。当時の都市化や成長を一律に誤りとするわけではない。「時代の要請があり、その時々の判断が間違っていたわけでもない。問題は、ひとつの方向へ進み続けた結果、別の価値が必要以上に低く評価されてきたことにあります」。

減価された価値は、消えたわけではない。農業の現場や地域の老舗企業、地域文化を支える営みの中で守られてきた領域もあるが、担い手自身が社会の評価を内面化してしまう現実もある。「自分が一生懸命やっている仕事を、子どもに『儲からないから継ぐな』『しんどいから継ぐな』と言って育てなければならない社会は、やはり間違っていると思うんです」。いま起きているのは、まったく新しい価値の創造というより、守られてきた価値を、それを表す言葉や社会につなぐ手段とともに再発見する動きと言える。

減価された価値の回復とは、必ずしも都市生活や現在の技術、経済活動を捨てて、昔の暮らしに戻ることではない。昔からある知恵や生業、文化、関係性を、現代の技術や事業の仕組みと組み合わせて「第三の道」をつくる。それが深尾教授の考える回復のかたちだ。

たとえば同じ「田植え=1万円」という文字列があったとする。「農業のしんどさを知っている人は、田植えのバイトに来てもらうための1万円だと捉えます。ところが都市部の若い親御さんたちに見せると、1万円を払って子どもに田植えを体験させてもらえる、と受け取る。同じ文字なのに、捉え方がまったく違うんです」。このように、同じ行為にも、立場によって労働、教育、体験といった異なる価値が見いだされる。無農薬の農作物と、それを求める消費者をEコマースが結ぶように、これまで経済的に成立しにくかった価値も、現在の技術と組み合わせることで、事業として成り立つ土壌が生まれつつある。「環境か成長か」「市場か市場の外か」という二者択一ではなく、異なる価値を結び直すこと。それが、トレードオフを超えた価値の回復のかたちだ。

価値が社会に定着するには、「選択肢」として認められる必要がある。たとえば教育の領域においては、フリースクールの例がわかりやすい。当初は、義務教育の場からこぼれた子どもの「逃げ場」と見られていたが、今ではひとつの選択肢として認識されるようになっている。ただし、こうした実践や研究が「点」のまま孤立している状態では、選択肢として定着するまでに時間がかかることもまた事実だ。

解決策になりうる手法として注目されているのが、大学を含む多様な主体がひとつのビジョンに向けて協働する「コレクティブ・インパクト」だ。企業の個別ニーズに大学の知見で応える従来型の産学連携とは異なり、「どのような社会をつくりたいか」という問いを起点に、大学、企業、行政、金融機関、当事者が専門知や資源を持ち寄る。鍵は、共有する社会像をどこまで具体化できるかにある。各参加者が自らの専門性に基づいて具体的なイメージを描き、目指す方向を共有して初めて、実効性のある動きが生まれる。

コレクティブ・インパクトと従来の産学連携では、大学に求められる役割も変わる。「これまで大学は、知を社会に『還元』するという言い方をよくしてきました。しかし知を一方的に社会に還元するだけではなく、一緒に考える土俵をつくること。多様な主体と交わり、越境しながら価値やその回復手段を発見し続けることに共創の意味があります」。

市場の評価軸に偏重せず、目指す社会像を起点に議論を始められる大学は、協働のハブになりうる。「龍谷大学には、仏教に根差した建学の精神と、人がどう生きるかを何千年も考え続けてきた知恵の蓄積がある。この知恵こそが、共創の基盤をつくると考えています」。

共通の社会像があっても、善意だけでは価値はなかなか定着しない。「みんな、これは良いことだと頭では分かっているんです。でも、いざ銀行と交渉すると『そんなことより儲けましょうよ』となる。投融資という血液が回らなければ、従来のやり方に引っ張られざるを得ない」。必要なのは、善意だけに頼らず、減価されてきたものの価値を回復する取り組みをどう持続可能なものにするかだ。行き過ぎた動きを抑えつつ、別の選択肢を後押しするために、深尾教授は共存の条件を金融面から整える試みにも力を入れている。

しかし手を尽くしたとしても、社会の変化には時間がかかる。「手ごわい課題ほど、頑張っている人は無力感に苛まれます。全員がプレイヤーになる必要はない。応援する、寄付する、『こうだったらいいのに』を言葉にすることも参加であり、追い風を生む力になります」。フォロワーシップは、課題に気づき、行動する当事者を孤立させない参加のかたちなのだ。

「自分の中の当事者性に気づくこと。ネガティブな話ではなく、ポジティブに自分の可能性を知るということ。『自分は無力だ』と思ってしまいますが、そうではない。無力はゼロですが、微力はゼロではないからです」。小さな参加を受け止める設計もまた、減価されてきた価値を回復し、社会の選択肢として定着させるために重要だ。