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仏教SDGs関連の共著論文 “Political Healing and Mahāyāna Buddhist Medicine”

Third World Quarterly誌に、野呂靖准教授(文学部仏教学科)と清水耕介教授(国際学部グローバルスタディーズ学科)の仏教SDGs関連の共著論文 “Political Healing and Mahāyāna Buddhist Medicine”(政治的な癒しと大乗仏教医学)が掲載されました。

これは、両名のSDGs関連の共著論文 “An East Asian approach to temporality, subjectivity and ethics: bringing Mahāyāna Buddhist ontological ethics of Nikon into international relations”(時性、主体性および倫理への東アジア的アプローチ:大乗仏教の存在論的倫理・而今の国際関係への展開)/(Cambridge Review of International Affairs誌に掲載)に続く、2本目の仏教SDGs関連のQ2ジャーナルです。

野呂靖准教授に2本目の仏教SDGs関連のQ2ジャーナル掲載にあたりインタビューしたところ、
「真宗・仏教など本学の建学の精神の基盤となる学問が、広く学部を越え、多様な領域と協同しながら研究が進められることを今後も願っています。」とコメントをいただきました。

本学の建学の精神の基盤となる学問が、掲載され大変うれしく思います。

詳細は、次のとおりです。

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Third World Quarterly誌は、1979年から発行されているWOS収録の国際的なQ2ジャーナルです。編集委員にはノーム・チョムスキー教授も参加するなど、批判的な学術誌として国際関係、地域研究、開発学などの分野でよく知られています。
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この論文では、大乗仏教医学を現代の国際関係(IR)文献に適用し考察しています。本稿では、大乗仏教医学のノンバイナリーな関係性に基づく、主体性と関係性に対する認識を解明し、世界への新たなる知見をもたらすことを目指しています。この目標を達成するために、非西洋地域においてさえ、本質化された主体性が現代IRの標準になったことに、本稿ではまず焦点を当てています。
次に、大乗仏教の概要について述べています。ここでは、この哲学的伝統の特徴である、流動的な主体性、特にその関係性、および一時性に関係する仮定について述べています。
第三に、私たちはこの思想の実践である、大乗仏教医学に焦点を移しています。大乗仏教医学は、自律性と独立性から生じる恐怖と不安に囚われている人々に実際の医療方法を提供しているという意味で、現代のコロニアル/ポストコロニアルな理論に対して非常に示唆的であると考察しています。最後に、大乗仏教医学のIRへの応用可能性を検討するために、特に時間性、関係性、倫理といった現代IRでの論点について、あらためて述べています。

【論文掲載情報】
●掲載元
≪Third World Quarterly

●論文名
“Political Healing and Mahāyāna Buddhist Medicine”
(政治的な癒しと大乗仏教医学)

●著者名
国際学部グローバルスタディーズ学科 清水耕介 教授
文学部仏教学科 野呂靖 准教授

Research Article
Political Healing and Mahāyāna Buddhist Medicine

Kosuke Shimizu(Department of Global Studies, Ryukoku University)
Sei, Noro(Department of Buddhist Studies, Ryukoku University)
Received 18 Aug 2020, Accepted 15 Feb 2021, Published online: 15 Mar 2021

Abstract
This paper introduces Mahāyāna Buddhist medicine to the contemporary IR literature. In this paper, we will elucidate the perception towards subjectivity and relationality based upon the non-binary relationality of Mahāyāna Buddhist medicine, and strive to provide a refreshing understanding of the world. In order to achieve this goal, we start this article by focusing upon the way in that the essentialised subjectivity became the norm of contemporary IR even in non-Western regions. Second, we will provide a general introduction to Mahāyāna Buddhism. Here, we will explain the fluid subjectivity of this particular philosophical tradition, particularly its assumptions of subjectivity, relationality, and temporality. Third, we will shift our focus to a practical application of this line of thought, Mahāyāna Buddhist medicine. We argue that Mahāyāna Buddhist medicine is extremely suggestive to contemporary colonial/postcolonial relations in a sense that it provides a practical way to cure those who are suffering full of fear and anxiety generated by the assumptions of autonomy and independence. Last, we will return to the discourses of IR, a particularly recent discussion on temporality, relationality and ethics in order to consider the possible contributions of Mahāyāna Buddhist medicine to IR.


野呂靖准教授(文学部仏教学科)


清水耕介教授(国際学部グローバルスタディーズ学科)


 申請書類提出をされた方を対象に、4/21(水)~4/30(金)の間、大学にて書類のチェックを行った結果をもとに、フィードバック面談を行うとお知らせしておりましたが、京都府の緊急事態宣言の発出要請などにより、4/26(月)から大学の活動制限レベルを「レベル3」にさらに引き上げることになりました。

 

 ついては、4/26(月)以降のフィードバック面談について、次のいずれかの方法で行います。

 

 

1. 4/26(月)~4/30(金)の間、対面授業があり、大学に来る予定の方

事前にお知らせしている面談指定日以降~4/30(金)までの間に、特設会場で書類(下書き用紙、マイナンバー提出書等)を直接、受け取ってください。
4/30(金)までに、書類を受け取りに来られない場合は、以下2.のとおりとなります。

 

 

2. 4/26(月)~4/30(金)の間、対面授業がなく、大学に来る予定がない方

5/6(木)以降に書類(下書き用紙、マイナンバー提出書等)を郵送いたします。

 

<郵送の場合の流れ>

①大学から書類(下書き用紙等)を郵送します。(5/6(木)以降)
原則、大学に登録されているご本人住所あてにレターパックライトで郵送いたします。やむをえず、別の住所に郵送を希望する場合のみ、ポータルサイトのアンケートから送付先住所を入力してください。
【アンケート入力締切】2021年5月5日(水)

 

②書類(下書き用紙等)を受け取り、スカラネットパーソナルから各自WEB入力してください。
※申請者本人が下書き用紙のとおりに入力を行ってください。

 

③書類(下書き用紙、不備書類も含む)を大学へ提出
※大学で、下書き用紙のコピーは取っていません。
WEB入力後の内容を改めて確認するため、下書き用紙を大学へ再提出してください。
郵送もしくは、大学に来る予定がある場合は窓口にて提出してください。

 

【提出期限】2021年5月17日(月)必着

※下書き用紙等を返送する場合は、レターパックや特定記録等、追跡履歴の確認できる形で郵送してください。

 

郵送方法はこちら

 

 

(深草・大宮学舎対象)
〒612-8577 京都市伏見区深草塚本町67 4号館1階
受付時間 9:00~17:00(毎週火曜日は10:45~17:00)
 
(瀬田学舎対象)
〒520-2194 滋賀県大津市瀬田大江町横谷1-5 4号館地下1階
受付時間 9:00~17:00(毎週火曜日は10:45~17:00)


本学における新型コロナウイルス感染者の発生状況についてお知らせします。

学生 1名

※ 当該学生は、学内に入構していますが、学内における濃厚接触者はいないことが確認されています。
※ 感染が確認された方の一刻も早い回復を念じております。
※ 感染者やそのご家族の人権尊重・個人情報保護にご理解とご配慮をお願いします。
※ 本学では、引き続き感染予防の啓発と全学的な感染防止対策を講じてまいります。


新型コロナウイルスの感染拡大が続き、医療体制が逼迫しています。京都府でも「緊急事態宣言」の発出要請を決定するなど、より強い感染対策がとられる可能性が高く、本学においてもさらなる対応が必要と判断いたしました。

ついては、4月26日(月)より本学の活動制限レベルを「レベル2」から「レベル3」に引き上げ、授業については、ゼミ科目、実験・実習・実技科目は対面授業での実施を継続いたしますが、その他の授業科目についてはオンライン授業に実施形態を変更することといたしました(※学部によりカリキュラム上必要な一部の科目も対面授業として継続するものがあります)。

対面授業のオンライン授業への変更は、5月6日(木)から実施します。ただし、4月26日(月)から5月5日(水)までを移行期間とし、授業準備が整った授業から順次、オンライン授業に変更します。詳しくは、当該科目の「manaba course」から授業担当者の指示を確認してください。

対面授業として継続する科目(ゼミ科目、実験・実習・実技科目等)やオンライン授業となる科目の確認方法は、ポータルサイトを通じてお知らせします。

本対応の適用期間は、4月26日(月)から京都府に発出された緊急事態宣言の解除日までを基本とし、大学にて判断いたします。緊急事態宣言が解除された場合、活動制限レベルを引き下げ、対面授業による学びの機会を増やすべく検討することとしています。

なお、活動制限レベルは「レベル3」となりますが、キャンパス内への入構制限は行いません。図書館も開館しており、学修のためにご利用いただけます。詳しくは図書館のホームページをご確認ください。また、オンライン授業受講のための情報施設も利用できます。

新学期が始まり、大学生活にも慣れてきたところ、今回の活動制限レベルの引き上げに伴うオンライン授業への変更は、大学としても苦渋の決断です。どうかご理解くださいますようよろしくお願いいたします。
 

2021(令和3)年4月21日
龍谷大学・龍谷大学短期大学部


(以下、2021.4.22.更新)
在学生のみなさまのオンライン授業の受講をサポートするため、ノートパソコン・Wi-Fiのレンタルサービスを実施しています。詳細は
こちら
 


龍谷大学 犯罪学研究センター(CrimRC)は、下記のウェビナーを、来る5月7日(金)に共催します。
【>>お申込みページ】
※お申し込み期限:5月7日(金)18:00まで


シリーズ第5回
「薬物政策としての大麻政策-政策としての歴史的文脈と現在の論点-」

日時:2021年5月7日(金)18:00-20:00
形式:Zoom/定員:約200名

報告者:佐藤 哲彦(関西学院大学社会学部教授)

プログラム ※一部変更となる場合があります
1.開会の挨拶 石塚 伸一(本学法学部教授) 5分
2.報告者 佐藤 哲彦(関西学院大学社会学部教授)55分
3.質疑応答・ディスカッション 55分
4.閉会の挨拶  5分

【企画の趣旨】 大麻使用や大麻所持をどのように処遇するかというのは、よくあるような使用者のプロファイルの話としてではなく、薬物政策という観点で話をする必要があるトピックです。薬物政策とは、薬物を意味づけ、その意味にもとづいて組み立てる政策のことで、そこには刑事政策、保健医療政策、社会政策などさまざまな局面があります。それは、政策である限りにおいて、最初から決まったものであるわけでなく、時代状況や社会環境との関係をもとに議論し組み立てる性質のものです。今回は、まず、大麻使用罪の創設や大麻所持の厳罰化など、こんにちの大麻をめぐる薬物政策が議論される制度的文脈そのものの成立過程を実証的に説明することで、大麻取り締まりの可否自体が歴史的なものであることを示します。それを踏まえて、依存などの(医療的)問題にのみ言及して薬物政策を議論することの問題を、歴史的資料・国際的統計・国際的政策動向などの観点から説明します。これらにおいて重要な論点の一つは、現在議論しているのは薬物政策であって、したがって薬物政策特有の枠組や視角が必要だということです。それは同時に、薬物政策について議論することが、こんにちの社会で何を議論することなのか、ということについて明らかにすることでもあります。たとえば大麻使用を合法化するなど、こんにち一部の国で見られる政策や、逆に大麻使用を犯罪化するなどの政策などの是非を議論する以前に、そもそも薬物政策を議論するプラットフォームの必要性が議論されることになるでしょう。

【プロフィール】 佐藤 哲彦(さとう・あきひこ) 
日本で最初に薬物使用と薬物政策の社会学を始めた社会学者。著書『覚醒剤の社会史』(東信堂, 2006)は日本犯罪社会学会学術奨励賞と日本社会病理学会学術奨励賞を受賞。1990年代半ばよりオランダやイギリスをはじめ、各地で薬物使用と薬物政策の調査を行っている。国際的な薬物政策研究雑誌であるInternational Journal of Drug Policyの編集委員もつとめた(2013〜2016年)。他に薬物政策の国際NGOとして有名なGlobal Commission of Drug Policyの政策提言書(Policy Paper)のレビュアーなどもつとめる。他の著書に『ドラッグの社会学』(世界思想社, 2008)など。近著に『Risk and Substance Use: Framing Dangerous People and Dangerous Places』(Routledge, 2020)(共著)。現在は関西学院大学社会学部教授。

主催:龍谷大学 ATA-net研究センター
共催:龍谷大学 犯罪学研究センター(CrimRC)

※Zoomの視聴情報は、「Peatix」お申込み後に届くメール(自動送信)に表示されます。Zoom視聴情報を、他に拡散しないようお願いいたします。
また、申し込み名とZoomの名前を合わせていただくようにお願いいたします。


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