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各業界で活躍する経営者・起業家先輩のトークイベント「龍谷大学おしえて！センパイプロジェクトNo.5」を開催【学生部・REC・キャリアセンター】

2025年1月7日（火）に、龍谷大学おしえてセンパイ！プロジェクト（ROSP）No.5を開催しました。 
 
今年度も、株式会社アシックス執行役員・アシックス商事株式会社代表取締役社長　小林淳二氏(1990年経済学部卒）、株式会社グリップインターナショナル代表取締役会長兼社長　桑田隆晴氏（1981年経済学部卒）、株式会社アミューズ代表取締役社長 中西正樹氏（1998年文学部卒）の3名のROSP発起人代表のセンパイをお招きしました。 
 
第1部では、3社長の学生時代のユニークなエピソードからこれまでの経歴等について、本学在学当時の写真を用いて紹介をしていただきました。 
また、今回は今年度退任となる入澤 崇学長にも登壇していただき、入澤学長の学生時代についても知ることができ､4名の登壇者から多くの刺激をいただきました。 
 
第2部では、本学学生代表である中央執行委員会委員長 奥 隆彦さん（法学部4回生）司会のもと、学生から事前に寄せられた質問だけでなく、会場からの質問も受け付け、学生たちの積極的な質問に対し、センパイにお答えいただきました。 

当日は、深草と瀬田（オンライン）を合わせて150名近くの参加があり、開催後のアンケートには「まだ聞きたいと思えるくらい中身の濃い時間だった。」「残りの学生生活で何ができるのかを考え、行動に移していきたいと思えた。」「就活のみならず、今後の人生に活かせる内容だった。」などの声が寄せられ、今後の大学生活のみならず、人生を考えるうえでの大きなヒントを得る貴重な機会となりました。 
 
今後も、「龍谷大学おしえて！センパイプロジェクト（ROSP）」では、龍大生が自分を信じ、龍大生だからこその挑戦を後押しできるよう、卒業生と連携した在学生向けの事業を実施して参ります。 

主催：龍谷大学おしえて！センパイプロジェクト
　　　（学生部・REC・キャリアセンター連携 ）  
後援：龍谷大学校友会    龍谷大学学友会

左側より、小林淳二氏、桑田隆晴氏、中西正樹氏

司会進行をする中央執行委員会委員長　奥隆彦さん（法学部4回生）

龍谷大学生が被災地での学びを語る 災害を学ぶスタディツアー活動報告会を実施～東日本大震災から学ぶ、まちづくりと防災・減災in 宮城県石巻市～

【本件のポイント】

  • 龍谷大学では東日本大震災発災以降、計24回現地でのボランティア活動を継続して実施。
  • 本年度は災害を学ぶ3泊4日のスタディツアーとして実施し、参加学生による報告会を開催。
  • 阪神淡路大震災から30年の節目の日に開催する報告会を通じて、未来への備えを考える機会とする。


【本件の概要】
　龍谷大学では、2024年12月25日～12月28日の3泊4日で学生16名と引率者2名で災害を学ぶスタディツアーを宮城県石巻市にて開催しました。
　スタディツアーでは、語り部と共に震災遺構を訪問して災害について学び、現地NPOの方から震災当時の避難やその後のまちづくりについてヒアリングしました。また、震災当時から通っている雄勝町では、地元住民の案内で避難経路の一部を実際に歩き津波の威力を体感すると共に、避難所での経験や能登への想いなどを聴きました。ボランティア活動としては、雄勝ローズファクトリーガーデンの整備や復興公営住宅の住民と共に清掃活動と交流会を実施しました。
　本報告会では、このツアーを通じて学んだこと、気づいたことを参加学生が報告します。スタディツアーに参加した学生は、初めて災害について向き合って考えた学生から、自身も能登で被災経験があり地元復興のために尽力している学生、ボランティアとして能登での活動している学生など多様です。
　東日本大震災の経験を学び「これらからの未来」につなげていくために、阪神淡路大震災から30年の節目に、活動報告会を開催し、未来への備えを考える機会とします。

◆災害を学ぶスタディツアー報告会
～東日本大震災から学ぶ、まちづくりと防災・減災in宮城県石巻市～

日　時：2025年1月17日（金）

　　　　17:30～18:45 

場　所：深草キャンパス：和顔館1階　

　　　　アクティビティーホール
　　　　瀬田キャンパス：ボランティ

　　　　ア・NPO活動センターにて
　　　　LIVEビューイング

震災遺構を見学する様子

備　考：申込不要・オンライン（ZOOM）にての参加も可能
　　　　Zoomでの参加はこちら

詳　細：https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-15790.html

活動報告：https://www.ryukoku.ac.jp/nc/news/entry-15976.html

問い合わせ先：龍谷大学　ボランティア・NPO活動センター　竹田
Tel 075-645-2047　ryuvnc@ad.ryukoku.ac.jp　https://www.ryukoku.ac.jp/npo/

木戸 季市 氏によるノーベル平和賞受賞特別講演会を開催【法学部】

2025年1月9日（木）顕真館にて、木戸 季市 氏（日本原水爆被害者団体協議会事務局長）をお招きし、法学部主催ノーベル平和賞受賞特別講演会を開催いたしました。

「核兵器も戦争もない世界を求めて」をテーマに、ノルウェーの首都オスロで開催された授賞式の様子や、ご自身の被爆体験から原爆（核兵器）は人間と共存できない絶対悪の兵器であること、再び被爆者をつくらないために私たち一人一人がすべきこと等、お話しいただきました。
会場には350名を超える学生、教職員、一般の方にご参加いただき、関心の高さがうかがえました。

環境DNAで侵略的外来種ブルーギルの分布拡大経路を再現することに成功【生物多様性科学研究センター／先端理工学部】

大阪大谷大学薬学部の内井喜美子准教授と脇村圭助教をはじめ、本学先端理工学部の山中裕樹教授（生物多様性科学研究センター長）、岐阜県河川環境研究所の米倉竜次専門研究員が関わる共同研究チームは、侵略的外来種であるブルーギルが過去に分布を拡大した経路を、水に含まれるDNA（環境DNA）の分析により再現することに成功し、同研究成果をEnvironmental DNA誌（Wiley社）において公表しました。

【発表論文】
英文タイトル：Environmental DNA haplotyping reveals dispersal patterns of invasive bluegill sunfish, Lepomis macrochirus, in Japan
タイトル和訳：環境DNAを用いたハプロタイプ組成モニタリングにより明らかになった侵略的外来種ブルーギルの日本における分布拡大経路
著者：Kei Wakimura 1, Ryuji Yonekura 2, Hiroki Yamanaka 3 4, Kimiko Uchii 1*　*責任著者
所属：1 大阪大谷大学薬学部, 2 岐阜県河川環境研究所 生態環境部, 3 龍谷大学先端理工学部, 4 龍谷大学 生物多様性科学研究センター
掲載誌：国際オンライン科学雑誌「Environmental DNA」（Wiley社）
DOI：https://doi.org/10.1002/edn3.70055
掲載日：2025年1月12日（アメリカ東部標準時間）
研究資金：（独）環境再生保全機構環境研究総合推進費（JPMEERF20204004）

写真はブルーギルの参考イメージ。

写真はブルーギルの参考イメージ。

　
ブルーギル（学名: Lepomis macrochirus）は北アメリカ東部原産の淡水魚で、日本へは1960年頃に持ち込まれたとされている。地域の自然環境に大きな影響を与え、生物多様性を脅かすおそれのある生物として侵略的外来種ワースト100にランク。鰓蓋（えらぶた：ギル）の後端に青黒い突起があり、これが名前の由来とされる。

外来種の新たな生息地への侵入は少ない個体数で始まることが多いため、分布を拡大するにつれ、ボトルネック効果により遺伝的な多様性が失われやすいことが知られています。研究チームはこの特徴に着目し、外来種に見られる遺伝的多様性低下のパターンを環境DNAから検出できれば、分布拡大経路の迅速な推定を実現できると考えました。

そこで、琵琶湖を含む33ヶ所の水域で採取した水から環境DNAを抽出し、ブルーギルDNAの塩基配列を超並列シーケンサーを用いて解読しました。その結果、移植記録等からブルーギルの供給源と考えられる琵琶湖ではすべての種類のハプロタイプが検出され、琵琶湖から離れるにつれ、検出されるハプロタイプの種類が減少することが明らかとなりました。この結果は、外来種が分布を拡大する際に遺伝的多様性を消失するパターンとよく一致しました。つまり、ブルーギルが琵琶湖を供給源として周辺水域へ徐々に拡散した分布拡大経路が再現されました。（FIGURE 1.）

図1について：琵琶湖を含む28水域の調査地におけるブルーギルのハプロタイプの種類。色は個体群におけるハプロタイプの種類、円の中央の数字は検出されたハプロタイプの数を示す。（本論文より流用）

図1について：琵琶湖を含む28水域の調査地におけるブルーギルのハプロタイプの種類。
色は個体群におけるハプロタイプの種類、円の中央の数字は検出されたハプロタイプの数を示す。（本論文より流用）

さらに本研究では、環境DNA分析により、外来種の分布拡大経路を再現することに成功しました。わずか1リットル程度の水を採取するだけで行えるこの簡便かつ迅速な環境DNA分析手法は、素早い対応が求められる外来種防除において強力なツールとなると考えられます。将来的には、本手法のようなアプローチが、外来種の拡散経路の遮断や防除対策へと活かされることが期待されます。
→参照：リリース（大阪大谷大学）

今回の研究成果に関して、山中裕樹教授（本学先端理工学部／生物多様性科学研究センター長）のコメントを紹介します。

特定の生物種がその場所に生息しているかを迅速に確認するツールとして環境DNA分析は始まり、これまで発展してきました。ここ数年は、本研究のように種よりもさらに細かな同種内の遺伝的な多様性を読み取って情報を活用しようとする研究例がどんどん出てくるようになっています。
「いる、いない」だけではなく、どのような履歴や地理的特性をもった個体群がその場にいるのかを環境DNA分析で知ることで、例えば今回のような外来種の場合であれば人為的な拡散の経路の推定などが可能になります。
このような研究例が蓄積されれば、どのような要因が外来生物の人為的な拡散を助長しうるのかといった社会学的な検討もできるかもしれません。より多くの情報を環境DNAから取り出せるようになれば、いまよりもさらに駆除効果や保全効果の高い施策を打つことができるようになると思います。

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